現行の全戦車はFPVドローンの攻撃を防ぐように設計されておらず、米陸軍も2023年9月「SEPv4を中止して抜本的なアップグレード＝M1E3開発を開始する」と発表したが、初号機生産までに65ヶ月間かかると判明し、陸軍参謀総長は「馬鹿げた方法で開発するのを止めろ」を指示して開発期間を半分以下に圧縮した。

参考：US Army plans to dramatically accelerate Abrams tank modernization

M1E3の開発期間を65ヶ月から20ヶ月～30ヶ月に短縮、全てのリスクを管理するの止める

米陸軍はM1Abrams、M2Bradley、M113の後継車輌、歩兵旅団戦闘団向けの火力支援車輌、地上無人車輌を対象にした「Next Generation Combat Vehicle（NGCV）」を進めており、M1Abramsの後継車輌は要求要件が決まっておらず、M2Bradleyの後継車輌はGeneral Dynamics Land Systems（GDLS）とRheinmetall VehiclesがXM30開発を進めており、M113の後継車輌にはAMPVを約2,900輌、歩兵旅団戦闘団向けの火力支援車輌にはM10Bookerを約500輌調達する予定だ。

出典：U.S. Army photo by Bernardo Fuller

Abramsの正統な後継車輌は2030年代に登場する（開発が本格化するのは2020年代後半）と言われており、それまでの繋ぎとして米陸軍はSEPv4の開発を予定していたものの、ノーマン准将は2023年9月「将来の戦場は戦車に新たな課題を突きつけている。我々もAbramsの機動性と生存性を最適化し、将来の戦場でも機能できるようにしなければならないが、Abramsは重量を増やすことなく能力を強化するのが難しい。さらに兵站への負担も削減しなければならず、ウクライナでの戦争は兵士の包括的な保護の必要性も浮き彫りにした」と述べ、SEPv4の開発中止してM1E3の開発を発表した。

これまでのAbramsに対するアップグレードは重量増＝機動性の低下と兵站の負担増で成立しており、54トンだった初期重量はSEPv3で66.8トンに到達、GDLSはSEPv4について「新技術の追加はAbramsの重量をさらに押し上げるだろう」と言及していたが、ウクライナ戦争の教訓は「戦車の保護能力」に疑問を投げかけ、M1E3の「E」という名称は「簡易な修正よりも重要な技術的変更」を、これまでのような「能力の継ぎ足し」ではなく「抜本的な改良」を意味する。

出典：3-тя окрема штурмова бригада

このプログラムの責任者を務めるノーマン准将は2024年6月「FPVドローンの脅威は全ての戦闘車輌にとって現実的な問題だ」「戦闘車輌がウクライナでどのように使用されているのか、どのような性能を発揮しているのかについて見識を深め、地上、空、電子領域からの脅威がどのように進化しているのか情報を入手し、得られた分析結果はM1E3とXM30の開発に役立っている」と明かした。

“ウクライナとロシアの戦いにおいて徘徊型弾薬やFPVドローンは多くの戦闘車輌を破壊し、世界中の軍事関係者がウクライナで学んだ教訓に取り組んでいる。米陸軍にとってもウクライナでの教訓は「自分達の戦術や技術が誤った結果をもたらす可能性がある」と学ぶ機会になり、この教訓をM1AbramsとM2Bradleyの後継車輌に取り入れることを急いでいる。そうしなければ現代の戦場で役に立たないシステムに何十億ドルもつぎ込むことになるからだ”

出典：117 окрема механізована бригада

“FPVドローンは対戦車ミサイルのような他の脅威と共に全戦闘車輌にとって現実的な問題になっている。我々は東欧諸国に派遣した技術チームを通じて戦闘車輌がウクライナでどのように使用されているのか、どのような性能を発揮しているのかについて見識を深め、地上、空、電子領域からの脅威がどのように進化しているのか情報を入手している。ここから得られた分析結果はM1E3とXM30の開発に役立っている”

国際戦略研究所は2024年2月「2年間の戦闘でロシア軍は約8,800輌の戦闘車輌を失った」と報告したが、ロシアもドローンの生産量を飛躍的に引き上げたためウクライナ軍も同様の損害を被っており、ここには米国が提供したM1Abramsも含まれ、ノーマン准将はウクライナ軍の作戦に関して何も言及しなかったが「Abramsは敵戦車等からの直接攻撃に対して非常に高い防御力を備えているもの、トップアタック式のミサイル、徘徊型弾薬、FPVドローンを使用した上からの攻撃を防ぐように設計されていない」と指摘。

出典：Минобороны России

“Abramsが最も効果を発揮する戦術は機動し続けることで、そのための機動力と火力を備えているが、静止状態ではあらゆる脅威に対して脆弱になる。FPVドローンなどの上の脅威に対してAbramsの装甲は薄すぎる。M1E3では直接攻撃を受ける前面、側面、背面、地雷や即席爆発装置の影響を受ける車体下に加え、トップアタック攻撃を受ける上面の保護能力の強化に取り組んでいる。このトップアタック･プロテクションにはアクティブ防護システム（APS）が含まれる”

米陸軍長官に助言を行う陸軍科学委員会は2023年8月「Abramsの将来性」に関するレポートを公開、この中で「2040年までにAbramsの機動性、火力、防御力といった強みは全て失われ戦場を支配できなくなるだろう。SEPv3やSEPv4へのアップグレードはエイブラムスの有効性を向上させるものの、失われた優位性を回復させるものではない。戦場の全領域で敵対者のISR能力が大幅に向上しているためAbramsの生存性は低下し続けている」と指摘。

出典：Abovfold/CC BY 4.0

ノーマン准将は「このレポートの中身について陸軍上層部は概ね同意しているが、2つの点で委員会と陸軍上層部の意見は対立している」「陸軍は委員会ほど材料工学の大きな進歩に期待しておらず、2040年代の戦場でもAbramsが通用すると考えており、それに陸軍上層部は賭けている」「そのため白紙の計画（Abramsの後継車輌開発）ではなくAbramsのアップグレード（M1E3開発）を検討するよう強く要請したのだ」と明かした。

要するにM1E3は陸軍科学委員会の勧告ではなく「2040年代の戦場でもAbramsが通用する」と考える陸軍上層部の意に沿った計画で、Abramsの基本設計や構築済みのインフラを維持したたまま対戦車戦、地雷及び即席爆発装置、トップアタックに対する保護能力を確保し、重量を60トン前後まで削ぎ落とし、展開スピードの確保と兵站に対する負担を軽減するという欲張ったものになっており、Breaking Defenseは「この賭けが成功するかどうかは時間が経って見なければ分からない」と述べていたが、どうやら米陸軍は現実的なリスクを受け入れることでM1E3開発を大幅に短縮するらしい。

出典：U.S. Army photo by Sgt. David Resnick

Defense Newsは15日「ジョージ大将は陸軍参謀総長に就任した直後『M1E3の初号機生産までに65ヶ月間かかる』と告げられ、開発チームに『馬鹿げた方法で開発するのを止めろ』『必要なら現実的なリスクを受け入れろ』『異なる目的のため作られたポリシーや規制に縛られるな』『法的、道徳的に許容可能な全てのもの利用し、リスクを0にするためのあらゆるリスクを管理しようとするな』『なぜならリスクは常に存在するからだ』と指示して多くの自由裁量権を与えた」と報じている。

陸軍最高技術責任者のミラー博士も「これまで陸軍は技術の成熟に10年もかかる調達スケジュールを厳格に守ってきた」「今日下した決定が30年後も正しくあるためには全てのリスクを理解する必要があるからだ」「さらに我々は開発者の自発性や柔軟性を全く許可していない」「彼らは大げさに指示された解決方法通りのものを納品することに腹を立てている」と述べ、陸軍と産業界はM1E3の開発において従来とは異なる連携が必要だと訴えた。

出典：Photo by Sgt. Timothy Massey

ミラー博士は「我々は管理していると装うの止めて問題解決のトレードオフを業界に許可すればどうなるだろうか。産業界が協力して賢い解決策を提示するかもしれない。この方法が素晴らしいのは業界に解決策と部品を選択させれば実際のサプライチェーンが出来上がることで、これはサプライチェーンの安定性と柔軟性を高めるの重要だ」と指摘し、この新しいアプローチが成功すれば「他のプログラムで同じことができる」と断言できるようになると言う。

因みに米国の兵器開発は他国に比べて掛かる時間とコストが異常で、その原因の1つは国防総省が過去の失敗やミスを繰り返さないため設けた検証･認証手続きの肥大化と複雑化にあると言われており、肥大化した手続きの見直しも行われず、何十年も前の措置が技術の発展に見合っていなかったりするため「技術発展の泥沼」と表現されることもあるのだが、ハドソン研究所も今年2月「国防総省の要求要件プロセス＝Joint Capabilities Integration and Development Systemは技術革新を阻害する官僚主義的な泥沼で、もはや救済が不可能なほど完全かつ組織的に失敗したため解体する必要がある」と指摘。

出典：U.S. Air Force photo by Airman 1st Class Matthew Arachik

ハドソン研究所はJCIDSについて「現場指揮官に発言権を与え、相互運用性を保証し、技術革新を奨励し、軍の戦略実行に役立つことを約束していたが、実際には軍事力の近代化を妨げ、敵国が迅速に策定する要求要件と同じものに2年以上の時間を要し、技術革新を官僚的で煩雑な手続きに縛り付け、最も戦闘効果の高いシステムを見極めるのではなく『書類の整理』を優先した。これは将来の軍事的優位性を形づくるものではなく、開発を困難にさせる煩わしい形式の階層に過ぎない」「JCIDSの全てを焼き尽くし歴史の彼方に消し去る必要がある」と訴えていた。

GA-ASIも政府効率化省（DOGE）に宛てた手紙の中で「政府の不十分なポリシーと官僚主義的な意思決定の遅さにより、中国、トルコ、イスラエルといった競合に潜在的な顧客を奪われている」「競合企業に輸出機会を奪われれば研究開発や設備投資に活用できる資金が少なくなる」と訴え、DOGEに「国防総省のタイムスケジュールに制限を設けて要求要件の策定から初期運用能力の獲得まで5年以内にしろ」「曖昧なFMSの管理責任を明確しろ」「MTCRの時代遅れな解釈を見直して無人機輸出の障害を取り払え」と要求している。

出典：Northrop Grumman B-21

米空軍が大きな遅延なくB-21の開発を進められている理由についてティモシー･レイ大将は「地球規模攻撃軍団（AFGSC）が開発権限を事前に国防総省から獲得している」「B-21は複雑で手間のかかる国防総省の手続きをスキップできる」「JASSM-ER統合にかかる時間はB-2の1/10」「デジタル･エンジニアリングの採用によりB-21の近代化は現場で随時行われる」「ブロック毎に区分された従来方式のアップグレードは余程のことが無い限り行わない」と述べており、国防総省もAIを使用して肥大化した検証･認証要件の整理を開始した。

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※アイキャッチ画像の出典：U.S. Army Photo by 1st Sgt. Luisito Brooks