米陸軍がFPVドローンを取り入れていると2024年3月に確認されていたが、米海兵隊も「戦場で一人称視点のFPVドローンが急速に普及していることに対応するため専門部隊を創設した」「FPVドローンは5,000ドル以下で約20kmの範囲に分隊レベルの殺傷力を提供できる」と発表した。

参考：Marine Corps Launches Attack Drone Team
参考：Neros Wins Contract To Send 6,000 American-made Drones To Ukraine

最低でも月5,000機の供給能力がなければドローン供給者として役に立たない

ウクライナ軍は侵攻初期から小型ドローンを偵察だけでなく攻撃にも活用、運搬した手榴弾で物陰や塹壕に隠れる敵兵士、上部ハッチが開いたままの装甲車輌を攻撃して西側諸国を驚かせたが、ロシア軍も直ぐ同じ方法を採用してきたため「小型ドローンと手榴弾の組み合わせには軽視できない効果や利点がある」と認知され、米陸軍も分隊向けに採用したRQ-28Aに手榴弾を搭載･投下するキットを開発、2023年2月の演習でテストして注目を集めたが、既に戦場では一人称視点のFPVドローンを使用した攻撃に移行している。

出典：U.S. Army photo by Sgt. David Cordova 米陸軍特殊部隊群･第10特殊部隊グループの兵士がFPVドローンを運用する様子

供給量が限定的だった投入当初、FPVドローンは装甲車輌の攻撃に優先使用されていたが、供給量の増加に伴い敵兵士1人であってもFPVドローンの攻撃対象に、さらには榴弾砲や重迫撃がカバーしていた任務の一部（前線の後方地域における攻撃）をFPVドローンが担うようになり、ウクライナ人ジャーナリストのブトゥソフ氏も「歩兵の死傷者を減らすには1機でも多くのFPVドローンが必要だ」と訴えるほどで、前線を形成する塹壕戦の様相は大きく様変わりしてしまった。

米陸軍もFPVドローンを取り入れていることが2024年3月の演習で確認されていたが、米海兵隊も3月末「戦場で一人称視点のFPVドローンが急速に普及していることに対応するため専門部隊＝Marine Corps Attack Drone Team（MCADT）を創設した」「MCADTは迅速にFPVドローンをFMF＝艦隊海兵軍に統合し、部隊の攻撃効率を強化し、現在の兵士に欠けている有機的な能力を提供することだ」「FPVドローンは5,000ドル以下で約20kmの範囲に分隊レベルの殺傷力を提供できる」と発表。

出典：U.S. Marine Corps photo by Cpl. Joshua Barker 米海兵隊の兵士がFPVドローンを運用する様子

米軍の正式な攻撃手段にFPVドローンが採用（現時点で正式採用されている機種はNeros製のN1 Archerのみ）されため「戦場でのドローン使用は不足する対戦車兵器を補うための一時的な措置という見方」を否定した格好で、次に聞こえてくるのは「光ファイバー制御のFPVドローンを導入する」というニュースになるだろう。

因みにウクライナ軍が使用するFPVドローンの調達コストは300ドル前後で、光ファイバー制御のFPVドローンには「光ファイバーと信号伝送用のマイクロ回路を備えたコイル」が必要になるため1,500ドルから2,000ドルもしていたが、ニーズと調達の拡大によって700ドル前後で調達できるようになっている。

出典：U.S. Marine Corps photo by Cpl. Joshua Barker N1 Archer

追記：Nerosは今年2月「半年で6,000機のFPVドローンをウクライナに納入する契約を獲得した」「我々が会社を設立して最初にやったことはウクライナに行くことだった」「そこで『最低でも月5,000機の供給能力がなければ役に立たない』と言われた」「2年間でたった3,000機しか調達しない国防総省の取り組みとは対照的だ」と述べており、Nerosは既にドローンの生産能力を月1,000機以上に拡張し、月10,000機以上の生産能力を目指しているらしい。

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※アイキャッチ画像の出典：U.S. Marine Corps photo by Lance Cpl. Saige Steiber