Lockheed MartinはF-35の年間生産率＝最大156機について「生産能力の引き上げが可能かと問われれば“YES”だが、生産能力を引き上げるかと問われれば“NO”だ」「我々はサプライヤーの供給能力を安定した水準で維持したい」と述べ、現行の生産水準を維持したいらしい。

参考：Lockheed holding steady on F-35 production rate, exec says

生産能力を急激に引き上げると受注残の消化が早くなるものの、引き上げた生産能力に見合う安定した受注が見込めなければ投資が無駄に終わる

Lockheed Martinが抱えるF-35の受注残は推定400機以上で、ウクライナ侵攻以降にカナダ、フィンランド、スイス、ドイツ、チェコ、ギリシャといった国も発注国に加わり、運用国からの追加発注や潜在的な需要なども加えると「受注残はどんどん積み上がっていく」と予想され「生産能力の引き上げ」に関心が集まっているものの、Lockheed Martinはドバイ航空ショーで「今のところ生産能力の引き上げには反対だ」と述べた。

出典：Lockheed Martin

Lockheed Martinが1年間に生産できるF-35は最大156機と言われており、生産能力の引き上げにおいて最大のネックはNorthrop Grummanが供給する中央胴体の数で、これを製造するパームデール工場はB-21製造に関与しているため中央胴体の生産を拡張する余力がなく、Rheinmetallが2025年から中央胴体の生産に参入したため「生産上限が引き上げられるかもしれない」と期待されているのだが、Lockheed Martinは「もう中央胴体は上限引き上げの障害ではない」「我々はサプライヤーの供給能力を安定した水準で維持したい」「現在の生産率は経済的な安定を保つため設定されている」と述べ、現行の生産水準を維持したいらしい。

要するに生産能力を急激に引き上げると受注残の消化が早くなるものの、引き上げた生産能力に見合う安定した受注が見込めなければ投資が無駄に終わるため、Lockheed Martinとしては「現行の生産水準を維持して追加投資を避けたい」という意味で、積極的な投資を躊躇させるのは「Block4完成までF-35Aの調達を削減する米空軍の方針」「F-35の将来性（カナダ、スイス、スペイン、ポルトガルなからの受注に）疑問が生じていること」「F-47、F/A-XX、CCAといった主要プログラムの全てから脱落したこと」「CCAの登場で有人機の役割が縮小すること」などが挙げられる。

出典：Donald J. Trump

ドバイ航空ショーでもカナダやスイスの件に対する対応に質問が飛んでおり、Lockheed Martinは「（F-35取得に躊躇している顧客も含めて）常に連絡を取っている」「能力に対する疑問、雇用に対する疑問、F-35を導入することで得られる経済的利益は何なのかといった顧客の疑問に全て答えている」と、ベルリン安全保障会議では「スイスの固定価格問題は政府間の議論なので何も発言できない」「この件で言えるのは米政府やスイスと緊密に協力しているということだけだ」と回答し、トランプ政権の政策や態度にF-35の将来性が影響を受けている格好だ。

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※アイキャッチ画像の出典：Lockheed Martin