米海軍は2025年夏に第12空母打撃群の護衛に加わったアーレイ･バーク級駆逐艦へ迎撃ドローン（CoyoteとRoadrunner）を搭載したが、パールハーバーで3月29日に撮影されたアーレイ･バーク級駆逐艦にも新しい対ドローン用兵器らしきものが搭載されており、海上での迎撃ドローン運用が拡大している。

参考：FEDOROV
参考：U.S. Navy Destroyer Equipped With New Launcher For Unknown Weapons
参考：Two Companies Selected to Support DIU’s Counter Unmanned Aerial Systems – NEXT Project
参考：дрон-перехватчик “Елка” ловит все типы беспилотников ВСУ

米海軍も艦艇の対ドローン能力強化を強く求めているため迎撃ドローンの艦艇普及＝海上での運用は拡大していく可能性が高い

ウクライナのミハイロ･フェドロフ国防相は9日「迎撃ドローンはウクライナの発明品であり、既に我が国の防空にとって重要な要素になっている」「ウクライナ軍は迎撃ドローンを使用してShahed、Gerbera、Molniya、Zala（恐らくLancetのこと）、Orlanなど各種ドローンを3月に3万3,000機以上も撃墜した」「この戦果は2月と比べて2倍以上に相当する」と明かし、もうウクライナ製の迎撃ドローンは「対Shahed用」ではなく「低空、低速、小型ドローン（Low, Slow, Small Unmanned Aircraft ）全般を迎撃する手段となっている」と裏付けられた格好だ。

出典：U.S. Navy photo by Mass Communication Specialist 2nd Class Jacob Mattingly

米ディフェンスメディアのMilitary.comも2025年3月「今夏に展開予定の空母打撃群にCoyoteとRoadrunnerを配備する」と報じ、2025年8月にアーレイ･バーク級駆逐艦のベインブリッジとウィンストン･S･チャーチルにCoyoteランチャーが搭載されていると確認されていたが、今度は2026年3月29日にパールハーバーで撮影されたアーレイ･バーク級駆逐艦のカール･M･レヴィンへの新型ランチャー搭載が確認され、これを最初に報告した日本人（おるか）は「対ドローン用のヘルファイア･JAGMランチャーではないか」と推測。

War Zoneは「このランチャーが何を発射するのか、またどのような目的で使用されるのかは不明だが、Zone 5 Technologiesが開発して対ドローン用の低コスト迎撃ミサイル＝White Spikeかもしれない」「Zone 5が公開したWhite Spikeのランチャーは4セルでカール･M･レヴィンで確認された新型ランチャーと異なる」「それでもランチャーの形状と機能の両方で非常に多くの類似点がある」と指摘し、White SpikeはAndurilのRoadrunnerと共に国防総省が実施したCounter Unmanned Aerial Systems-NEXT（Counter-NEXT）でテストを受けていた。

USS Carl M. Levin (DDG 120) got a new Hellfire/JAGM launcher improving C-UAS capability.

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米海軍DDGへのC-UAS用Hellfire/JAGM発射機搭載 – OSINFO https://t.co/R8hyf4B6L6#はてなブログ

— おるか (@hone_hone_bone_) April 8, 2026

国防総省の国防イノベーションユニットはCounter-NEXTの取り組みについて「このプロジェクトの目的は民間技術とプロセスを活用し、前線部隊にとって不可欠な対ドローン迎撃兵器の開発、生産、部隊配備を加速させることにある」と述べ、Zone 5も「White Spikeは将来の設計変更、可能な限り市場から調達するサブシステムおよびコンポーネントの改良や変更を迅速に統合するためモジュラー･オープンシステム･アーキテクチャを採用し、最新の製造技術を用いた大量生産を前提とした設計となっている」と述べている。

カール･M･レヴィンで確認された新型ランチャーの搭載位置は、ベインブリッジとウィンストン･S･チャーチルで確認されたCoyoteランチャーの搭載位置と同じで、Lockheed Martinも同じ場所にJAGMランチャーを搭載するコンセプトを披露したことがあり、米海軍も艦艇の対ドローン能力強化を強く求めているため迎撃ドローンの艦艇普及＝海上での運用は拡大していく可能性が高い。

ちなみに、ロシアは自爆型無人機による脅威に晒されるのがウクライナよりも遅かったため迎撃ドローンの開発で出遅れていたが、ロシア国営メディアは「ロシアでも迎撃ドローンが開発されている」「ロシア軍にも迎撃ドローンが配備されている」と繰り返し報告しているものの、まだ生産が本格的に立ち上がっていないためウクライナ軍ほど普及している印象は受けない。

中国企業も迎撃ドローンを急速に開発して製品化しており、既に人民解放軍が導入していても不思議ではなく、中国企業は海外向けにも民間向けの迎撃ドローン販売も開始している。

出典：Chinese state media

以上のことから、ロシアも中国も迎撃ドローン＝低コストな対ドローン迎撃兵器に力していく可能性は非常に高く、いずれは艦艇への迎撃ドローン配備も一般化するかもしれない。

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※アイキャッチ画像の出典：Zone 5 Technologies