米空軍は非ステルスの武装可能な無人航空機＝MQ-9について「中国と対峙する太平洋地域では生存性は見込めないため2035年までに退役させる」と主張していたが、対イラン作戦でMQ-9の価値が見直され、消耗分のMQ-9補充やMQ-9後継機の検討が始まっている。

参考：To Replace Lost MQ-9s, USAF Eyes Next-Gen Reaper
参考：USAF Clears Requirements Doc For MQ-9A Replacement
参考：早期警戒無人機の導入を政府検討、太平洋の監視強化…対中抑止へ広範囲の脅威探知

MQ-9の後継機は「消耗品として利用可能な調達コスト」と「センサーパッケージのモジュール化」が必須

ゼネラル･アトミックス製のMQ-1、MQ-1C、MQ-9A、MQ-9B、バイカル製のバイラクタル･TB2、バイラクタル･アクンジュ、トルコ航空宇宙産業製のアンカA、アンカB、アンカC、イスラエル航空宇宙産業のヘロンTPといった武装可能な無人航空機（UCAV）は情報収集、監視、目標捕捉、偵察＝ISTAR能力に加えて攻撃兵器を携行することができ、リビア内戦、シリア内戦、ナゴルノ･カラバフ紛争、ウクライナ戦争の初期においても対地攻撃能力が評価された。

出典：Армія Інформ / CC BY 4.0

特にロシア軍は侵攻した地上部隊に対するエアカバーについて「航空優勢の確保で解決できる。そもそもウクライナ空軍の規模は非常に小さい上、侵攻作戦自体も短期間で終わるため大きな問題にはならない」と考えていたが、移動可能でカモフラージュされた高度な防空システムを破壊する難しさ、低空飛行で侵入しても西側諸国が大量に供給した携帯式防空ミサイルの脅威に晒され、ウクライナ領上空の航空優勢確保に失敗してしまう。

そしてウクライナ侵攻作戦は短期間で終わらず、侵攻した地上部隊や占領地域に対するエアカバーは地上配備型防空システムに依存することになり、特に侵攻初期は接触線がダイナミックに動いていたため、後方地域に配備した高度な防空システム＝S-300やS-400といった長距離防空システムだけでは前線上空の低空域をカバーしきれず、TB2に生存可能なギャップを与えてしまい、携行する対地攻撃兵器で前線付近のロシア軍地上部隊を、装備するEO/IRセンサー（最大75km先の車両を認識でき、最大20km先にある目標の位置を特定可能）で後方地域の兵站を苦しめることになった。

この活躍が決定的になってUCAV＝対地攻撃能力という認識と評価が独り歩きしたが、軍人、軍事アナリスト、ディフェンスメディアは「UCAVにとって対地攻撃任務は能力の一部に過ぎず、有人機に難しい24時間以上の滞空能力、EO/IRセンサーによる視覚的な戦場認識力の拡張、機外搭載が対地攻撃兵器に限定されない多用途性（電子戦、信号情報収集、戦術通信中継など）といった能力がキルチェーン全体に大きな優位性をもたらす」と評価。

ロシア軍が短期決着を諦めて戦場整理と部隊再編を行い、地上配備型防空システムで膠着した前線や占領地域のエアカバーを多層化するとTB2は前線付近上空で生存できなくなり、UCAVの一般的な評価も「防空システムが存在しないローエンドの戦いでしか効果を発揮できない」「強力な国とのハイエンドの戦いでは全く役に立たない」と様変わりしたが、各国の軍事当局者はUCAVを高く評価してMQ-9B、TB2、アクンジュ、アンカを次々導入した。

出典：U.S. Air Force photo by Senior Airman Renee Blundon

米空軍も2021年～2024年の間にMQ-9A Block5を新たに34機調達する計画だったのだが、調達コストが高価で運用に手間のかかるMQ-9に見切りをつけ「2021年度で調達を打ち切る」と発表、これを議会が拒否してMQ-9調達資金を復活させたため「調達打ち切り」は回避されたものの、当時のジョン･ロス空軍長官代理は継続調達を訴えるジャッキー･ローゼン上院議員に宛てた手紙の中で「MQ-9の在庫は将来の作戦における需要を十分満たすことができる」「そのため同機をこれ以上買い足す必要はない」と言及。

米空軍はMQ-9について「中国が高度な防空システムを運用しているため太平洋地域の生存性が見込めない」「こういったレガシーなISR戦力から資金を引き上げない限り、高度なステルス性を備えたISR戦力の開発や調達は不可能だ」と主張し、2035年までにMQ-9を全て退役させるつもりだったが、対イラン作戦＝エピック･フューリー作戦でMQ-9の評価が「防空システムに撃墜されるから役に立たないのではなく、無人機最大のメリットを活かして有人機の撃墜リスクを肩代わりしている」と変化し、米空軍は対イラン作戦で失ったMQ-9（12機～24機）の補充を検討中だ。

Another US MQ-9 Reaper UCAV was shot down by IRGC Aerospace Force air defense over Hormozgan province. Some sources write that this is an Israeli Hermes-900, but this is clearly US MQ-9 with Hellfire missiles pic.twitter.com/7nvOEEoGUz

— Yuri Lyamin (@imp_navigator) March 7, 2026

さらに米空軍はMQ-9の後継機についても検討中で、ウクライナ戦争勃発前までは「高度なステルス性を備えた後継機になる」と予想されていたものの、現在は「モジュール式のオープンアーキテクチャ技術を採用した大量生産が容易なものを購入し、最終的には消耗品として利用できるようにすることだ」と説明しており、MQ-9の後継機候補に関する情報提供要請でも「最大1,500kmの航続距離、20時間の滞空能力、低～中程度の取得コストで100回のISR任務を遂行できる航空機」と説明している。

ちなみに英語版のWikipediaで言及されているMQ-9の平均単価3,400万ドルは「機体単価」ではなく「調達コストを機数で割った関連費用込みの取得コスト」で、米空軍は2021年度予算でMQ-9A（16機）調達資金として7.9億ドルを計上していたため、1機あたりのMQ-9A Block5取得コストは4,940万ドルになるが、米空軍の事故調査報告書（地中海墜落事件）とGeneral Atomics関係者の証言によればMQ-9A Block5の純粋な機体単価は1,300万ドル～1,600万ドルの間となり、米空軍と2020年に締結した最終契約では1機あたり1,600万ドルだったらしい。

出典：U.S. Marine Corps photo by Lance Cpl. David Getz

そしてMQ-9A Block5の機体単価が1,600万ドルで、取得コストが4,940万ドルもするのはセンサーパッケージに原因があり、米空軍のクリストファー･ニーミ少将は「現行のMQ-9は搭載センサーの構成次第で最大5,000万ドルものコストがかかる」「よりモジュール化された設計にすればハイエンドのリスク環境下における運用で、コストを押し上げる要因となる高価なセンサーパッケージを外せば価格を大幅に引き下げられる機会を活かせるだろう」と言及。

要するにMQ-9AやMQ-9Bの搭載センサーは機体に組み込まれているため「任務に応じて不必要なセンサーを取り外すことが出来ない」となり、つまり対イラン作戦で移動可能な防空システムの構成要素、車載型の弾道ミサイルランチャー、車載型の自爆型無人機ランチャーなどを監視するのに必要なのはEO/IRセンサーであり、AESA、ATAR、合成開口レーダーを簡単に取り外しできれば「作戦コストを引き下げることができる」という意味だ。

The Iranian regime has been the number one threat to peace and stability in the Middle East for years. U.S. forces continue to take decisive steps to neutralize Iran’s power projection capabilities. pic.twitter.com/JOT7rRGH7L

— U.S. Central Command (@CENTCOM) March 13, 2026

どちらにしても、MQ-9の後継機は「消耗品として利用可能な調達コスト」と「センサーパッケージのモジュール化」が必須で、TB2のような小型で安価なUCAVになる可能性が高い。

追記：読売新聞は18日「政府は太平洋の防衛強化に向け、広範囲の状況を把握し、いち早く脅威を探知する早期警戒機用レーダー搭載の無人機を自衛隊に導入する方向で検討に入った」「早期警戒機用レーダーを搭載する機体は今後詰めるが、海上自衛隊が2027年度に導入予定のMQ-9Bが有力だ」と報じており、ゼネラル･アトミックスは2025年「MQ-9に統合可能な超広域センサー」の存在に言及し、この超広域センサーの作動範囲は非常に広大なため「少数のMQ-9で米本土をカバー可能だ」と明かしたことがあるものの詳細は不明だ。

関連記事：イランで11機も撃墜されたMQ-9が価値を証明、有人機が撃墜されるよりマシ
関連記事：P-8Aの能力を拡張するMQ-9B、ドイツ軍は取得する機体を対潜戦仕様に改修
関連記事：対潜戦や海上監視にMQ-9BとP-8Aの組み合わせ、カナダ、ドイツ、英国が検討中
関連記事：防衛省、海上自衛隊の滞空型無人機にMQ-9B SeaGuardianを選定
関連記事：インド、約38億米ドルで陸海空軍向けにMQ-9Bを計31機購入
関連記事：ポーランド、東部国境での事態対応のため米国からMQ-9を緊急調達
関連記事：問題は赤外線センサー、フーシ派の初歩的な防空システムがF-35を脅かす
関連記事：レガシーなMQ-9は不要と主張する米空軍、来年以降の調達中止を議会に提案
関連記事：ポーランドがTB3取得を検討中、導入したTB2が十分な成果を上げている
関連記事：パリ航空ショーが開幕、初日から人気の高い無人機関連の発表が相次ぐ
関連記事：英海軍、空母向け早期警戒ヘリの後継機としてMQ-9Bを検討中
関連記事：HanwhaとGA-ASIが提携を発表、Gray Eagle-STOLを共同開発
関連記事：艦艇でUCAVを活用する動き、スペイン海軍もSirtapを強襲揚陸艦に統合
関連記事：ポーランド国防相、もはやUAVを保有しない近代的な軍隊は存在しない
関連記事：トルコ、TB3はソノブイ･ディスペンサーポッドや軽魚雷を搭載して対潜戦に対応

※アイキャッチ画像の出典：U.S. Air Force photo by Airman 1st Class William Rio Rosado