米空軍のグアステラ元中将は2023年6月「米空軍は中国空軍にパイロットの飛行時間で抜かれた」と言及していたが、ミッチェル研究所の円卓会議でも「米空軍のパイロットは戦闘任務遂行が可能と認定されるのに必要な飛行回数（ソーティ）を確保できていない」「後方地域のパイロットに与えられる飛行機会は月1回だ」と指摘された。

参考：Air Force fighter pilots fall below sortie minimum to be deemed combat ready

2025年6月の対イラン作戦において米国の航空優勢はイスラエル軍に依存していた

2018年2月に米上院軍事委員会の即応力小委員会で「空軍パイロットの飛行時間は月平均9～10時間程度で、海兵隊の月平均14～16時間よりも少ない」と報告され、当時のウィルソン空軍長官は後日「2017会計年度におけるパイロット全体の飛行時間は月平均約17.6時間で、戦闘機パイロットは約16.4時間、輸送機パイロットは17.3時間、爆撃機パイロットは平均19.7時間だった」と反論したが、ミッチェル研究所が2023年6月末に発表したレポートを執筆したジョセフ･グアステラ元空軍中将は「米空軍は中国空軍にパイロットの飛行時間で抜かれた」と言及した。

出典：Mitchell Institute for Aerospace Studies

このレポートは「現在の戦闘機戦力は老朽化（A-10、F-15C/D、F-16C/D、F-15Eの平均機齢は41年、38年、32年、30年）が進んでいる」と指摘し、グアステラ元空軍中将は「大半の戦闘機は計画された耐用年数を過ぎており、機体が古くなればなるほど必要な整備と部品交換が増加し、その影響でパイロットの飛行時間が減少する。中国空軍のパイロットは米空軍のパイロットよりも飛行時間が長く、この差が実戦で違いを作り出す」と述べていたが、今月11日に開催されたミッチェル研究所の円卓会議でも「もう米空軍のパイロットは戦闘任務遂行が可能と認定されるのに必要な飛行回数（ソーティ）を確保できていない」という発言が飛び出した。

米空軍のパイロットが即応態勢を維持し「戦闘任務遂行が可能」とみなされるためには月に9〜10回の飛行が必要で、ミッチェル研究所のジョン･ベナブル上級研究員は「空軍の指揮官や現場のパイロットから話を聞いた限り、前方展開してない米本土やその他地域に残る航空機のパイロットに与えられる飛行機会は月1回に過ぎない」「空軍が最後に飛行回数のデータを公表したのは2023会計年度で、当時のパイロットの月間飛行回数は約5.5回だった。これは戦闘任務遂行が可能とみなされる必要水準の約60％だ」「空軍は飛行回数の数字がさらに落ち込んだためデータの公表を停止してしまった」と証言。

出典：U.S. Air Force photo by Airman 1st Class Jennifer Nesbitt

さらに空軍が説明するパイロット不足の数は2,000人だが、ベナブル氏は現場の証言に基づいて「実際には約2,400人にまで増加している」「バイデン政権時代のケンドール空軍長官が6,000人分の航空関連整備要員予算を他の優先事項に振り替えたため即応態勢の状況がさらに悪化した」「2025年6月の対イラン作戦（ライジング･ライオン作戦やミッドナイト･ハンマー作戦）において米国の航空優勢はイスラエル軍に依存していた」「なぜならイスラエル軍パイロットの方が圧倒的に飛行時間が長く、月に20回の飛行をこなし、特に第一線のパイロットは25時間〜30時間の飛行時間を確保しているからだ」と付け加えた。

米空軍が保有する戦闘機は2024会計年度時点で1,084機、そのうち戦闘任務の遂行が可能な機体は634機に過ぎず、ベナブル氏はミッチェル研究所のデータに基づいて「空軍がエピック･フューリー作戦に投入した戦闘機は約325機（約25個飛行隊）しかなく、これを1991年の湾岸戦争時に投入した戦闘機と比較すると約半分で、この数字が現在の空軍にかき集められるほぼ限界だ」と述べ、もう1個飛行隊を定数の24機で展開させることもしなくなっているらしい。

出典：U.S. Air Force photo by Senior Airman Melany Bermudez

つまり「機体の老朽化で整備に時間がかかってパイロットの飛行回数や飛行時間が少なくなり、その影響は前線地域よりも後方地域に留まるパイロットに深刻な問題を引き起こし、機体の老朽化、整備工数の増加に対応する整備士不足、パイロットの訓練不足、パイロット自体の不足が相まって即応態勢が低下してしまい、1,084機の内634機しか戦闘任務に適した戦闘機がなく、2026年のエピック･フューリー作戦では約325機をかき集めるのがほぼ限界だった」という意味で、今すぐ欧州やインド太平洋で別の戦争が起きても「戦闘機戦力を回す余裕はない」ということになる。

2026年1月から6月まで日本の嘉手納空軍基地に展開していた第120戦闘飛行隊のフランク･プロコップ中佐も「F-16C Block30の運用維持に課題がある」「F-16が最初に製造された当時、1飛行時間あたりにかかる整備工数＝整備マンアワーは概ね6〜8時間程度だったが、現在は1飛行時間あたり平均15〜20時間の整備工数を費やしている」「恐らく我々が直面している最大の課題は機体の整備時間の要求が高まっているにもかかわらず、それに見合うだけの人員増強が整備部隊に対して行われていないことだ」と指摘した。

出典：U.S. Air Force photo by Airman 1st Class Francisco Huerta

F-16C Block30は耐用年数の限界に近づいているため「機体のひび割れ」など構造的欠陥が非常に高い頻度で発生し、より綿密な整備に手間がかかるため地上に留まる時間が増え、その影響で第120戦闘飛行隊のパイロットは実機による飛行訓練を減らし、シミュレーターでの訓練時間を増やすなどの調整を迫られている。

米空軍上層部も「保有する戦闘機の平均機齢上昇を防ぐためには、少なくとも年72機の戦闘機を調達しなければならない」と訴えているものの、この最低ラインを最後にクリアしたのは2024会計年度予算で、2025年度の予算要求は60機（成立はF-35Aが44機＋F-15EXが18機で計62機）、2026年度は45機（成立はF-35Aが24機＋F-15EXが22機で計46機）という低水準に留まり、現在審議中の2027会計年度予算でも62機しか要求しておらず、この構造的な問題が解消する目処は見えていない。

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※アイキャッチ画像の出典：U.S. Air Force photo by Staff Sgt. Kristen Heller