米海軍は太平洋艦隊の緊急要請に応えるためLRASMを開発したものの「これだけでは中国の能力に対応しきれなくなる」と主張し、スクラムジェットを使用した空中発射型の極超音速巡航ミサイル＝HALO開発を進めていたが、米海軍は予算と産業能力の制約でHALO開発を中止した。

参考：U.S. Navy Cancels Critical HALO Hypersonic Missile Citing Cost Concerns
参考：Navy Axes Its Hypersonic Anti-Ship Cruise Missile Plans

米軍全体の関心は能力的に平凡でも「調達コスト」と「量産性」に優れた巡航ミサイルや自爆型無人機に集中している

米海軍は太平洋艦隊の緊急要請に応えるため2009年から新しい対艦ミサイル（OASuW：Offensive Anti-Surface Warfare）の開発に着手、米空軍が開発を進めていたAGM-158JASSM-ERをベースに長距離対艦ミサイル＝AGM-158C LRASMを開発して2018年に初期運用能力を獲得、2021年2月に4億ドルを超えるLRASMを発注して本格的調達に乗り出したが、米海軍は同年4月に新型対艦ミサイルの開発に関する通知を発表していた。

出典：ロッキード･マーティン LRASM

米海軍は「LRASMだけでは進歩を続ける中国の能力に対応しきれなくなる」「交戦距離を延長したOASuW Increment2＝新型対艦ミサイルが必要になる」と主張し、2023年3月「RaytheonとLockheed MartinにOASuW Increment2の開発契約を授与した」と発表、この新型対艦ミサイルはHypersonic Air-Launched Offensive Anti-Surface Warfare＝HALOと呼ばれており、スクラムジェットを使用した空中発射型の極超音速巡航ミサイルで2029年の実戦配備を予定していたが、予算と産業能力の制約で期日内に配備が見込めなくなり計画自体が中止されたらしい。

Naval NewsもWarZoneも「予算上の制約によって予定された納入スケジュール内に配備することが困難になったため、米海軍は2024年秋に予定されていたHALOのEMD入札を中止した」「米海軍は産業基盤全体と既存プログラムのコスト動向と優先順位を比較して分析した結果、HALOプログラムの中止を決定した。米海軍はアフォーダビリティに重点をおいてOASuW Increment2の要件を再検証している」と報じており、当面はF/A-18E/FとB-1Bに統合されているLRASMの能力向上（AGM-158C-3開発）を優先するようだ。

出典：Lockheed Martin LRASM

HALOは元々「空母での運用」を要求していたため「艦載機への搭載」が確実視され、米ディフェンスメディアは「HALOをF-35Cのウェポンベイに収まるサイズで設計するのは技術的に困難だが、例えLRASMと同じ機体搭載になったとしてもHALOがもたらすメリットの方が大きい」と評価していたものの、極超音速兵器は調達コストは非常に高価で「長距離攻撃能力の全てを極超音速化する必要はない」「少量の極超音速兵器と大量の亜音速兵器があればいい」という意見が多く、Naval Newsも「特殊な兵器として計画されたHALOの調達コストは高価だった」と指摘している。

米軍全体は長距離攻撃能力への投資に積極的だが、その関心は能力的に平凡でも「調達コスト」と「量産性」に優れた巡航ミサイルや自爆型無人機に集中しており、質よりも量を優先してきてるのは誰の目にも明らかだ。

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※アイキャッチ画像の出典：Lockheed Martin