米国関連

米シンクタンク、ウクライナ軍の反撃は目に見える形で進展を遂げている

米シンクタンクの戦争研究所(ISW)は4日、ウクライナ軍の反撃は南部と東部で検証可能なほど進展を遂げており「指揮系統や兵站への攻撃が反撃ペースを更に加速させるかもしれない」と発表した。

参考:RUSSIAN OFFENSIVE CAMPAIGN ASSESSMENT, SEPTEMBER 4

ウクライナの反撃で状況が悪くなったロシアは「事実上の降伏勧告」を突きつけ、特別軍事作戦が優位に進んでいるとアピールしたいのだろう

ゼレンスキー大統領が「南部と東部でロシア軍から拠点を奪還した」と発表したことや、VysokopillyaやOzerneの奪還が視覚的に確認されたことを受けてISWは4日、ウクライナ軍の反撃は南部と東部で検証可能なほど進展を遂げており「指揮系統や兵站への攻撃が反撃ペースを更に加速させるかもしれない」と発表した。

出典:Кирило Тимошенко

ISWは「Vysokopillyaの奪回は一部のロシア人コミュニティで政府や軍への批判的な議論に発展している」と指摘しているものの、ロシア国防省は「ウクライナ軍の反撃や前進は失敗し続けている」と主張、ペスコフ大統領報道官も「特別軍事作戦は順調に推移している」と述べながら「この戦争を終結させるための条件を話し合う準備が出来ている」と明かしたため注目を集めている。

ただロシアが考える「戦争終結の条件」はゼレンスキー政権の退陣に加えドネツク州とルハンスク州の譲渡が含まれおり、ロシアは占領地域(ハルキウ州、ザポリージャ州、ヘルソン州)の統合も依然として諦めていないためISWは「これらの地域も永久に維持できることをモスクワは期待しており、ペスコフ報道官の発言は事実上の降伏勧告で、真剣に話し合いで戦いを終結させる意思はない」と指摘しているのが興味深い。

出典:Kremlin.ru/CC BY 4.0 ペスコフ大統領報道官

つまりウクライナの反撃で状況が悪くなったロシアは「事実上の降伏勧告」を突きつけることで「特別軍事作戦が優位に進んでいる」とアピールしたいのだろう。

ゼレンスキー大統領や軍は将兵に「作戦に関わる情報を漏らすな」と、メディアやインフルエンサーにも「憶測や今後の作戦予測について控えて欲しい」と要請しているため、戦況に関する情報は政府や軍の発表に制限されているものの「意図的な情報漏えい」による情報戦が行われているのは確実で、SNSに拡散された情報を政府や軍が後日追認するケースも珍しくない。

SNSで流通するヘルソンでの反撃を示す写真の中には捕虜になったロシア軍兵士の写真が多く、最も新しいアントノフスキー橋への攻撃を捉えた映像は「防空システムが作動しているだけ」というロシア軍伝統の発表を否定するのに効果的で、次から次と出ててくるTB2の攻撃シーンも「なぜ撃墜したはずのTB2がまだ空を飛んでいるのか(TB2撃墜を示す写真の幾つかは残骸を再利用した偽の写真だと言われている)」と疑問を投げかけるのに役立つ。

特に秘匿性の高いTelegramで流通する情報はロシア国内からでも閲覧可能なので、ウクライナの反撃に関する情報をロシア国民の目から遠ざけるのは不可能だ。

因みにウクライナ軍は2月24日時点で15機(推定)のTB2を保有していたが、193日間の戦いで14機撃墜が視覚的に確認されている。

出典:Ministry of Defence of Ukraine / CC BY 4.0

しかしレズニコフ国防相は6月末に「侵攻以降に配備されたTB2の数は50機に達し、7月中に追加のTB2が幾つか届く予定で、BAYKARと数十機の追加購入について交渉中だ」と明かし、BAYKARもTB2の製造能力について「月産20機=年間240機」で3年先まで予約で埋まっていると証言しているため、ウクライナ軍は相当数のTB2を発注済みでBAYKARもウクライナへの引き渡しを優先している可能性が高い。

勿論、中高度を飛行するTB2を対地攻撃に投入するにはロシア軍の防空網に穴を開けなければならないが、AGM-88HARMが投入されたことでロシア軍の防空システムはレーダー運用に制限を受けている可能性が高く、運用が制限された防空システムは逆にTB2に駆られる存在になり、Su-25やヘリの運用範囲を広げるのに役立っているだろう。

出典:Karel Šubrt / CC BY-SA 4.0 MAM-L

まぁ50機ものTB2を一度に運用できるのかは不明だが、MAMを最大4発を搭載するTB2を10機飛ばせばISR任務のついでに40の目標を必要に応じて破壊することが出来るので、頭上の保護を失いかけているロシア軍の地上部隊にすれば恐ろしい存在の再来だ。

注意:ウクライナ軍の反撃でTB2が主役を演じているという意味ではないので注意してほしい。飽くまで他の要素(砲兵戦力の活躍やHARMの投入など)との兼ね合いでTB2を対地攻撃に投入できる環境が整い、相応の働きを見せているだけで、無敵の存在でもなく有人機にとって変わる存在でもない。

出典:Генеральний штаб ЗСУ

追記:ヘルソン州北岸でロシア軍が実施するUAVを使用したISR任務の回数(8月の1日平均50回→今月4日は27回)が減っているという報告があり、損耗が激しいOrlan-10の補充が追いつかなくなっている可能性が指摘されている。

地上部隊がOrlan-10を用いて実施する戦術レベルの偵察が減るということは戦場認識力が低下するという意味なので、ヘルソン州北岸で戦うロシア軍部隊の状況は本当に追い込まれているのだろう。

関連記事:ウクライナ侵攻以降に引渡されたTB2は50機、7月にも新たに到着予定
関連記事:ウクライナ軍、まもなく長距離飛行を飛べる200機以上のUAVを手に入れる
関連記事:トルコ、TB2に搭載可能な新型レーザー誘導爆弾Bozokの量産を開始
関連記事:ウクライナが南部と東部での前進を公式に発表、TB2の攻撃シーンも公開

 

※アイキャッチ画像の出典:Сухопутні війська ЗС України

米欧州陸軍のホッジス元司令官、米国はロシアの非帝国化を目指すべき前のページ

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コメント

    • 伸縮性のあるボクサー型のスパッツに近い装甲車
    • 2022年 9月 05日

    冬到来までにヘルソン奪還できれば順調って感じかな?
    どう善戦しても来年の春まで戦争は持ち越されるでしょうねー

    後ろにいるイランの存在が不気味やわ
    イラン製ドローンもそろそろ実戦投入される頃合いだし

    中国とインドがどう干渉してくるのかも気になる
    ウクライナと西側の完全勝利!にさせてくれるとは思えんし…

    トルコは…まぁ…ね

    14
    • G
    • 2022年 9月 05日

    >注意:ウクライナ軍の反撃でTB2が主役を演じているという意味ではないので注意してほしい。飽くまで他の要素(砲兵戦力の活躍やHARMの投入など)との兼ね合いでTB2を対地攻撃に投入できる環境が整い、相応の働きを見せているだけで、無敵の存在でもなく有人機にとって変わる存在でもない。

    結局はここなんですよね
    もし仮に日本が中国に侵攻された際、まずは中国軍の戦闘機や戦闘艦といった対空戦力を無力化できないことには自衛隊がドローンを導入していたとしても運用できる環境を形成することができませんので、前提としてそれを形成するための空海戦力が必要となるわけで

    23
      • 通りすがり
      • 2022年 9月 05日

      日本の場合、無人機の採用や運用自体を再起送りしすぎただけで、貴方の主張は単なる臭いもの蓋をするだけの詭弁。

      バランスよく戦闘機も護衛艦も無人機も整備すればいいだけの話で、この手の無人機はMQ-9以外なら相当安価な装備だから。

      UCAV自体は20年以上前に実用化されて各国で導入が進んでいるのに、貴方の理屈だといつまで経っても導入が進まない。

      何でもかんでも自衛隊や防衛省を批判するつもりはないけど、無人機などの無人化技術に対する取り組みや導入の遅さは明らかで、何でもかんでも好意的に擁護すれば良いというのは間違ってる。

      70
        • カリウム
        • 2022年 9月 05日

        でも海洋国家の日本が必要とするドローンはかなり高価で大型になると思いますよ?何せ仮想敵は高い対空能力を持った中華イージスであり、交戦区域は陸から離れた海上になるわけですから。
        それに平時の運用では領海監視も含まれるだろうから長い航続距離と対艦ミサイルを積めるペイロードが必要になるのでは?
        バイラクタルやリーパーの様な中型ドローンでは日本の戦略に合致しないと思いますよ。それこそ武装グローバルホークの様な大型ドローンになる可能性の方が高い。でもそれだと新型攻撃機を導入するのと同じ程度の予算規模とドローン運用に特化した一個航空隊規模に必要な人員を揃える必要になってくる。
        しかも大型対艦ミサイルを積めるドローンは未だに存在しないから新規開発が必要になる。そんな大型ドローンの実用性も証明されていなかったわけですから導入に消極的だったのも仕方ないと思いますよ。
        自衛隊の動きが早いとは思いませんけどバイラクタルの例を見て自衛隊を責める事もどうかと

        17
          • 通りすがり
          • 2022年 9月 05日

          海洋国家は日本だからーという前にMQ-9のスペックと安価小型と軽視してる無人機の滞空性能を比べてご覧よ。

          無人機で最も優先される偵察監視に必要な長時間の滞空時間で言えば500万ドルのTB2は3500万ドルのMQ-9と同レベルだから。

          イスラエルのヘロンシリーズだって海洋監視の用途で数十ヶ国に採用されてる。

          日本は運用環境が特殊で大型で高価な無人機しか適さないというのは思い込みか、無人機導入で遅れてるのを「遅れてない」と強弁する言い訳にしか聞こえない。

          29
            • G
            • 2022年 9月 05日

            MQ-9レベルのドローンは対艦戦闘においてどの程度役に立つのでしょうか?
            対艦戦闘を考慮しない海洋監視ならそれは海上保安庁の管轄であり、それなら来月からシーガーディアンが運用予定ですよ

            5
              • 横からだけど
              • 2022年 9月 05日

              無人機は戦場認識力を拡張するのが最も重要な任務で、対地攻撃か対艦攻撃は二の次ね。

              無人機のEO/IRセンサーがもたらす視覚的な戦場認識力が他の戦力の戦闘効率を改善するという部分が理解できないから、ISR用途の無人機で対艦攻撃というトンチンカンなことを言い出すんよ。

              2
                • G
                • 2022年 9月 05日

                使用環境を考えられていますか?
                戦場認識力が限定的な陸上戦でなら既存のドローンでも拡張に役立ちますが、もともと戦場認識力がある戦闘艦や航空機が中心の空海にて役立つほど戦場認識力を拡張するには既存のドローンでは能力不足かと

                MQ-9レベルのドローンが早期警戒機並みの能力を持っていれば話は別ですが

                12
          • hiroさん
          • 2022年 9月 05日

          通りすがりさんはUAVを洋上攻撃に導入すべきとは言っていないと思いますよ。
          無人機の対艦ミサイル搭載はF-3のエアチーミング実現の中で検討すれば良いでしょうし、自衛隊が多数運用している有人哨戒機の一部をUAVで代用できれば負担も減るでしょう。
          日本本土防衛にせよ島嶼防衛にせよISR能力不足は否定できないので、UAV研究で数千万円の予算化も良いのですが、アジア諸国と比べても自衛隊のUAV活用は遅れているのが事実ですから巻き返しを期待するだけです。

          3
        • G
        • 2022年 9月 05日

        本文と私の文をちゃんと読みましたか?
        くさいものに蓋とか詭弁とかでなく、まずドローンを運用できる環境を作ることができなければいくらドローンを配備していたところで遊兵になるだけかコスパの悪い運用しかできなくなるということを理解されていますか?

        バランスよく戦闘機も護衛艦も無人機も整備して中国軍に対抗できるだけの防衛費があるのならそれが理想でしょうが、現実として防衛費を今の数倍にしたところでその体制にするには到底足りない以上、それは実現性のない理想論でしかないですよ
        それは「日本は米軍並みの戦力を有すればいいだけ、予算や実現性を語るのは言い訳だ」と言っている何もわかっていない人の発言と何が違うのでしょうか?

        現実としてまず日本に中国軍の空海戦力を十分に攻撃できる能力がなければ、中国軍は安全に上陸できるようになるまで上陸を後回しにして空海からアウトレンジでできる限りの対地攻撃をするだけです
        その状況でドローンはどれだけ役に立ちますか?

        だからこそ限られた予算の中、日本では有効的な防衛方針としてまず長射程巡航ミサイル1000発以上の保有が検討されているのではないでしょうか

        10
          • 横からだけど
          • 2022年 9月 05日

          ここの管理人が何度も過去記事で言及してるけど、無人機は視覚的な戦場認識力を拡張するのね。

          長射程巡航ミサイルを1000発以上保有したところで、どこに向けて発射するの?

          日本人はISRを軽視しているか、レーダーや衛星さえあればゲームのように敵の位置が判明してボタンひとつで目標を破壊できると思っているのかもしれんが、動的目標の検出と位置特定はそんなに簡単じゃない。

          旧日本軍で例えれば兵站を軽視したのと同じ。

          1
            • G
            • 2022年 9月 05日


            1000発以上の保有が検討されている射程1000km(開発中の改良型)の長射程巡航ミサイルの誘導や目標識別にどのようなドローンがどのように役立つことを想定されているのでしょうか?

            12
            •  
            • 2022年 9月 05日

            長射程巡航ミサイルで狙うことを想定しているミサイル陣地(敵領空内)や水上艦みたいな目標でドローン迎撃能力がないのってどれだけあるんだろ
            というかわざわざミサイルより低速で発見しやすいドローンを先行させてミサイル発射前に敵に対空警戒促すの?

            10
          • トブルク
          • 2022年 9月 05日

          日本は日米同盟に基づきアメリカとともに中国に立ち向かうことが前提です。
          しかし、米軍は平時は世界に分散しているため、開戦初頭の日米連合軍はかなりの劣勢になる考えられていて、離島が奪われるような状況も想定しています。そのため離島奪回作戦を想定して、水陸機動団を編成しています。
          輸送艦は敵の攻撃に弱いですし、AAV7は渡海中は速度が遅く、敵の攻撃を受ければ20人以上の隊員とともに簡単に沈むので、離島奪回作戦の際には、目標周辺の十分な制空権、制海権が必要です。
          日米の関係者は、米軍の増援が到着すればそれを確保できると想定しています。
          日米が反撃に転じ、AAV7も投入できるような戦場なら、当然ながら大小様々なドローンも運用可能ですし、必要でもあります。
          長距離地対艦ミサイル1000発は、開戦初頭の不利な時機に敵を撃退するための防御兵器と考えましょう。

          2
          • くらうん
          • 2022年 9月 05日

          いや、それ以前にUCAVが実用化されてから、海上戦闘や島嶼防衛環境におけるUCAVの可能性の検討さえされていなかったのですが。
          予算が組まれていないのが何よりの証拠。あなたが言うように限定された環境下でしかUCAVの運用がうまく行かないのはそうでしょうが、少なくとも無人攻撃機の運用について関心があれば、その可能性の研究費が数百万円でも予算が組まれているはずですが、それも見たことありません。
          であれば、防衛省がそもそも検討もしていなかったということになります。
          わずかでも予算を組んで無人攻撃機の研究をしていれば、あるいは日本の事情に合った独自の機体や運用方法を見いだせる可能性もあった。
          90年代から少子化が確定、それ以前からも人手不足が叫ばれていたのに、その有効なソリューションである無人化が決定的に遅れたのは、怠慢と言わざるを得ない。

          1
    • FLAT
    • 2022年 9月 05日

    HARMによる戦果はまだ断定的な情報が少ないけど、HARMによる防空網の破壊で攻撃ドローンや攻撃機の跳梁を許してしまったということが今後確定となれば対レーダーミサイルの影響を受けないMANPADSのお化けみたいな前線防空用の射程20㎞前後の大型のIR索敵/誘導SAMが開発されるとかもありうるのかな?

    2
      • 鳥刺
      • 2022年 9月 05日

      20km以上もの範囲の警戒・索敵(索敵範囲は当然ミサイル射程以上でないと)を、レーダー抜きの光学/IRでやるのはさすがに辛んどいような。レーダーは生き残りに配慮した運用が必要だとしても、やはり必須でしょうか。空中早期警戒機から地上の地域防空網へのデータリンクに依存するにしても、そのバックアップには地上配備のレーダーが無いと…

      それにしても、西側空軍の地上支援攻撃に対する対抗策として営々と整備されていたはずの、ソ連/ロシアの重層的な野戦防空システム群が、HARMミサイル自体のシーカー探知に依存して作動するレベルのにわかSEADにびびって無効化しているなんて、ちょっと信じがたい部分がありますね。しかし、現状ヘルソン戦線上空ではウクライナ軍がそこそこ活発な航空攻撃を手痛い損害も出さずに実施できているという事実。

      これ、ウクライナ軍が使えばパーンツィリも有効な防空システムとして輝いたりしませんかね? 総ては運用次第。

      2
    • アクアス
    • 2022年 9月 05日

    いやほんと、日本も各種ドローンの開発と大量保有を始めないと、取り返しがつかないことになりそうだ。

    10
    • zerotester
    • 2022年 9月 05日

    Orlan-10の活動が低下しているのは興味深いですね。キヤノンのカメラなど日本製の部品がたくさん使われていることで知られていますが、キヤノンは既にロシア向けの出荷をすべて停止しているし、第三国を経由するにしても限界があるのかもしれません。

    一方でウクライナには西側各国からUAVがいろいろ提供されており、UAV戦争ではウクライナ側のほうがかなり有利なようです。では対UAV兵器はどうかということですが、一時期はロシア側の対UAVのジャミングなどの影響で思ったようにUAVが活躍できないと言われていました。でも最近はまた活発に戦果が報告されているので、対UAV兵器への対処も進んでいるということなのでしょうか。

    8
    • 伸縮性のあるボクサー型のスパッツに近い装甲車
    • 2022年 9月 05日

    全く関係ないけど写真のオッサンが食ってる缶詰

    豚肉入りお粥みたいなもの 腹持ち良さそう(小学生並みの感想)
    リンク

    26
      • 鼻毛
      • 2022年 9月 05日

      ナイストリビア

      5
    • 2022年 9月 05日

    TB-2がAGM-88のような対レーダーミサイルを搭載できるようになったらもう鬼に金棒になるのでは…?

      • 名無し
      • 2022年 9月 05日

      まあ敵の輻射源に突撃するカミカゼドローンもあるし…

      6
      • きっど
      • 2022年 9月 05日

      TB-2クラスの機体では、AGM-88(363kg)クラスの対レーダーミサイルを搭載するにはペイロード不足です
      サイドワインダーをベースとしたAGM-122 サイドアーム(88kg)ですら、ハードポイント4か所合計で150kgのペイロードしかないTB-2には過大です
      仮に無理矢理搭載できたとしても、速度が足りないので戦闘機から運用するよりも射程が低下するでしょう
      TB-2クラスの運用基盤でSEADを実施するのであれば、2020年のナゴルノ・カラバフ紛争で旧ソ連製防空システム相手に戦果を挙げたイスラエルのハーピーシリーズの徘徊型無人自爆機の方が効率的かと

      14
        • 2022年 9月 05日

        割り切って滑空仕様にしてしまえばいいのでは?
        現状でもTB-2の持つ滑空系の爆弾は射程10kmは超えてるしTB-2の被検出距離を考えれば十分アウトレンジできるかと

        1
    • 2022年 9月 05日

    Telegramもウクライナ戦争で名が広まりましたね。
    Signal,WickerMeなんかも以前からありましたが、TelegramはSignalと違いグループ上限も多人数ですし、無検閲のマスメディアとして使いやすいんでしょうね。
    ウクライナ市民からのタレこみにも使われているそうですし。情報戦では大活躍ですね。

    日本では、匿名性の高いメッセンジャーアプリは犯罪組織だけが使う危険なアプリ!というマスコミの報道しかなかったですね。
    官公庁なんかは、2021年までLine使用のガイドラインを制定してませんでしたし。どうにかして、最新の情報技術に対する関心を高める方法は無いんでしょうか。論文読んで原理をとかでは無く、大まかな概要と仕組みぐらいは一般教養の時代になりつつあると思います。
    実際の所はわかりませんが、防衛省も量子技術に関心が無いって記事も出てましたし。制服組のお偉方(若手も?)ドローンも含めて時代の流れについて行けてないイメージがありますね。

    8
      • 匿名
      • 2022年 9月 05日

      ウクライナ有事があるまでは、Telegramといえば国内では「薬物の売人が上流の卸元や顧客と連絡取る為のアングラSNS」という一般認識だったので…

      緒戦で「戦況を知るためTelegram覗いてる」とか言った日には職場におかしな噂が広まる程度にはアレな存在でしたわ

      7
        • 2022年 9月 05日

        日本では大規模な弾圧や検閲は無かったので、犯罪者向けってのはそれはそれで一つの真実ではあるんですよね。
        でも、マスコミはそれと同時に、Telegram創始者の検閲への抵抗や市民の自由なネットワークの維持などの理念、実際に彼はユーザー情報のFSBへの譲渡を拒否している事実なども紹介しなければいけませんでしたね。
        ネット上でもごく一部の物好きが偏向を指摘していたぐらいで、マスコミだけでなく、世間の認識もQ−アノンや陰謀論者、犯罪者扱いで、すごく悲しい気持ちになりました。

        5
    • 匿名太郎
    • 2022年 9月 05日

    昔は偵察機や偵察部隊が敵の動向を探っていたけれど、今回の戦争では互いにドローンを投げ合って、潰し合ってる感がありますね。ドローンによる偵察(&攻撃)能力を持ち、発見した敵に対して精密攻撃を遠距離から行える軍に対して、旧来の軍(使い捨てドローンをあまり持ってない)は、あまりに不利なように思える。
    今後は、機甲師団から歩兵部隊まで、ドローンを当たり前のように装備する時代となっていく。
    小鳥のように小さなドローン一機を見逃しただけで、40km先からエクスカリバー砲弾が飛んでくるとは怖い時代だ。
    ウクライナ軍の奮戦は、日本も大いに学ぶべきところがあるだろう。

    2
    • 2022年 9月 06日

    ロシアシンパによれば「既に雌雄はもう決した」ということなのに、そこから随分とてこずっているね。
    ロシアシンパの言い訳が聞きたいね。

    Rww
    2022年 8月 05日
    返信 引用
    既に雌雄が決しているウクライナ側が、情報戦においてもこういう話が出回る以上、もうおしまいですね
    もう西側諸国がロシアに白旗上げて、支援と制裁の停止をするための理由がどんどんでてきますよ

    4
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