ウクライナ軍は欧米製のオンボードAI搭載ドローンで優位性を発揮し始めており、CIA長官も15日「ウクライナの戦場に到着したロシア人新兵の平均余命は20分から30分と推定されている」「これはAIを搭載したドローンが低コストの殺傷兵器へと進化したためだ」と語った。
参考：Рецепт отставания российского искусственного интеллекта
参考：Russian troops survive just 20-30 minutes on Ukraine’s front lines, CIA director says
2026年の戦場は自律性を獲得したオンボードAIを搭載するドローンが優位性の獲得に大きな影響を及ぼすかもしれない
AIに対する過去10年間（2015年～2024年）の民間投資額で比較すると米国（約470.9億ドル）は中国（約119.3億ドル）、欧州（推定80億ドル〜100億ドル）、ロシア（推定数億ドル）を圧倒しており、同一基準で比較するのは難しい断片的な政府･公的投資額（米国：推定20.4億ドル、中国：推定184億ドル、欧州：推定3.7億ドル、ロシア：データなし）を加えても米国の圧倒的な優位性、ロシアの圧倒的な存在感のなさに変化はなく、中国と欧州は米国に比べて民間投資が低調で、中国は政府主導の投資が民間投資の低調さを部分的に相殺しているものの米国に追いつけるレベルではない。
出典：Public Domain
そして2025年の民間投資額は米国（約285.9億ドル）、中国（約12.4億ドル）、欧州（推定十数億ドル）、ロシア（データなし）で、爆発的な民間投資に支えられた米国と中国の差は2024年の約12倍から約23倍に広がり、露下院は2026年7月にAI支援法案をたった7日間で成立させ、情報政策･情報技術･通信委員会のセルゲイ･ボヤルスキー委員長は「AI支援法案の主な目的はロシア主権を確保したAIモデルをあらゆる分野に導入することだ」「この分野の主権争いにおいてロシアは米国や中国に負けるわけにはいかない」と述べ、政府機関、教育、医療、戦略的企業などあらゆる組織はロシア製のAIモデル使用が義務付けられた。
ロシアのディフェンスメディア＝Военное обозрениеは自国の現状について「下院は専門家による議論も行わず、実質的な修正案を提出することもなく提出から7日間でAI支援法案を可決した」「これと同じタイミングでVK Techのドミトリー･ラザレンコ氏は『ロシアがAI向けのコンポーネント基盤をゼロから構築できるとは到底思えない』『これは数十年を要する極めて巨大な事業なのだ』と公の場で述べた」「この2つの事象を重ねあわせると悲観的な結論に辿りつく」「主権的AIに関する法律は、そのための物理的基盤たる独自ハードウェアが存在せず、この問題が当面解決されることがないという状況下で採択されたということだ」と指摘。
出典：Государственная Дума
“電子機器開発･製造業者協会の数値は冷酷である。2025年末の時点で国内市場におけるロシア製電子部品基盤（ECB）のシェアは28%から26%へと縮小し、ECBの国内市場の規模は4分の1減少して、売上も2,880億ルーブルにまで落ち込み、その需要の43%は軍産複合体によるものである。業界報告書の表現を借りれば民間部門においてロシア製電子機器は事実上存在しない状況にある”
“低迷の要因は構造的なもので、半導体製造に不可欠な中核設備、つまりASMLの露光装置、アプライド･マテリアルズ社の装置、ラムリサーチのシステムのロシア供給が停止されたためで、既存の設備に対するメーカーからのアップデートや保守サービスも断たれている。つまりロシアの工場は現代基準からすれば原始的とも言える製造プロセスを維持することしかできない”
出典：Torsten Maue – Moskwitch High Contrast /CC BY 2.0
“現代のAIモデルはNVIDIAのようなグラフィック･アクセラレータ、すなわち数億ドル規模のコストを要する何千ものマイクロプロセッサからなるクラスターを必要とし、中国は制裁下にあっても独自の代替品（Huawei Ascend 910B、Biren BR100）を開発したが、ロシアのЭльбрус-16С（16nmプロセス）やБайкалはAIの負荷には極めて不向きで、これはF1レースにモスクヴィッチ412（旧ソ連の大衆車）で出場するようなものである。これをロシア国内で製造する能力はなく、せいぜい中国で製造するぐらいだが、それも中国が許可した場合の話だ”
“つまり独自のハードウェアが存在せず、海外製のマイクロプロセッサで実行されるプログラムコードは到底、主権が確保されたAIとは呼べない代物だ。とはいえ、プログラミング分野において我が国が全くの無力であるとも言えない。ロシアのAI市場は2025年に5倍に成長（5,800億ルーブル＝74億ドル）した。旗艦となるのはズベルバンクのGigaChatとヤンデックスのYandexGPTだが、業界内では自嘲気味に「1.5（2つの強力なAIモデルとしてカウントするのでは1.5だという皮肉）」と揶揄されている”
出典：Yandex
“画像生成用のKandinskyや、国内の大規模研究機関によるニッチな開発品も存在し、これらはロシアの環境に特化してスラング、複雑な専門用語、文脈を含むロシア語を完璧に理解し、国内のビジネスにも適合する。ロシアのサービスに統合するのも容易であり、機密性の高い企業データを扱う上でも安全で、文書分析や顧客サポートといった日常的な定型業務を完璧にこなすことができるものの、高度な論理的推論、正確な科学知識、複雑なプログラムコードの記述能力、非定型タスクの解決能力の領域では米国や中国の最先端モデルが優位で、ロシアモデルはせいぜい1世代～2世代前のAIモデルとほぼ同水準だ”
“ロシアがプログラミング分野でも遅れを取るのはAIを訓練するデジタルデータ量においてロシア語文献が英語文献よりも圧倒的に少なく、高性能なハードウェアへのアクセス制限でAIの訓練プロセスが遅く、ウクライナ侵攻後に希少なAI関連の高度技術者が最大30％も国外に流出し、ロシアのAI分野に対する投資額が西側諸国の圧倒的な投資額に比べて少なすぎるからだ。この困難条件下でもロシアモデルの遅れが1世代～2世代前で済んでいるのは、限られたリソースから最大限の成果を引き出す術を身につけた我が国のエンジニアたちの驚異的な技術力と創意工夫の証左であると言える”
出典：Sberbank
“AI支援法案の最大の狙いはロシアモデルをあらゆる分野へ強制的に導入することだが、これでロシアモデルの品質を世界的レベルに引き上げることは可能だろうか？当然不可能である。競争から保護された企業の動機は予算を消化することへ向かい製品の改良は二の次になる。基盤モデルの品質は科学技術、計算能力、データ量、競争環境によって決定づけられるが、これらの条件はいずれも立法行為によって創出されるものではない”
“さらに言えばクリティカルな分野に低質のモデルを強制導入することは能力の後退を招くだけだ。仮に従来モデルよりも20%も高い誤診を犯す主権的診断システムの使用を医師に義務付ければ、それは主権の確保ではなく医療の質の低下を意味する。同法は支援対象となるモデルに測定可能な品質基準も導入していない。標準化されたテストに基づく最低限の精度要件も、国際基準に則ったAIモデルの義務的テストも、公開報告の義務も存在しない。要するに国家予算を客観的な有効性を検証できないシステムに投入するという意味だ”
出典：极客湾/CC BY 3.0
“そして同法はAI導入による経済効果の最大70%を生み出す応用AI領域（産業用コンピュータ、予測分析、ロボット工学、音声認識など）を完全に無視している。なぜ基盤モデルにのみ焦点が当てられているのかのはズベルバンクとヤンデックスが競合する海外モデルを排除して利益を確保するためか、分かりにくい産業向けよりも大規模言語モデルのほうが関心を集めやすいイメージ戦略上の論理のいずれかで、それ以外に特筆すべき理由は見当たらない”
“ロシアは強力な数学的系譜、技術的伝統、優秀な開発者たちを擁している。これは競争から完全に脱落しないための十分な要素だが、西側と対等に競争するためにはスプリント的な法律ではなく、マイクロエレクトロニクスと大規模な科学に対するマラソンのような長期的投資が必要不可欠だ。産業基盤や投資の欠如を「法的な義務化」という官僚的手法でごまかし、外国製のハードウェアに依存したまま主権達成を報告すれば、結果として2030年になって「主権的AIはプレゼン上では完璧に機能するがサーバー上では稼働しない」という事態に直面する可能性は極めて高い。なぜならサーバーを製造する場所も手段も存在しないからだ”
ここまではロシアのAI開発や同分野への投資が競合する米国、中国、ロシアに対してどれだけ遅れているか、そしてロシア特有の構造的な泥沼＝AI主権を達成したという美しい報告に向けて全力で後退する様子で、AI分野の遅れは5年目に突入したウクライナとの戦争でも暗い影を落としつつある。
ウクライナ人開発者らは「ドローンが自律性を獲得すればロシア軍の数的優位に対抗できるようになる」と期待しているものの、依然として自律性の獲得は技術的難易度が高い聖杯のような存在だが、AI分野に投資を続けてきた米国や欧州は聖杯を手に入れかけており、クリミア半島への陸路遮断作戦に投入された徘徊型弾薬＝ホーネットは元Google CEOのエリック･シュミット氏が設立したPerennial Autonomy製で、サーベイヤー迎撃ドローンと同じようにオンボードのAIが組み込まれているため、電子妨害で無線通信が遮断されてもアゾフ海沿岸の道路を走行するロシア軍の戦闘車両やトラックを自律的に検出して攻撃できる。
さらにドイツのヘルシングがウクライナに供給している徘徊型弾薬＝HX-2もオンボードのAIを搭載しているため、電子妨害の影響を受けても位置を見失わず目標の識別が攻撃が可能で、ロシアは無人機分野におけるもう一つの聖杯＝遮断されたStarlinkに取って代わる通信手段も欠いており、ガスプロムの宇宙部門が所有する通信衛星＝Yamal（ヤマル）シリーズはロシア全土と周辺地域をカバーしているが、静止軌道に配置されているため電波の往復だけで物理的に約500〜600ミリ秒以上の遅延が発生し、指向性を維持しながら大容量の映像データを送信し続ける技術的ハードルも高い。
Starlinkのロシアバージョン＝Rassvet（ラスヴェート）は地球低軌道に衛星を配置して「最大1Gbpsの通信速度」と「70ミリ秒未満の低遅延」を目指しているが、RassvetはStarlinkも高い高度約800kmの軌道を使用することで衛星1基あたりのカバーエリアを広くする設計で、衛星ネットワークを構築する総コストの圧縮に有利なものの地上との物理的距離はStarlinkと比べて約2倍になるため、Starlinkが提供している30〜50ミリ秒（実測平均25ミリ秒）という遅延率を再現できるかは微妙で、2026年3月に最初の16基が打ち上げられたばかりだ。
出典：БЮРО 1440
ウクライナとロシアの戦争が長期化したためドローンの自律性実用化が現実化しつつあり、米中央情報局のジョン･ラトクリフ長官も15日「我々の見解は皆さんがウクライナで目にしたであろうオープンソースの情報と一致している」「現在、ウクライナの戦場に到着したロシア人新兵の平均余命は20分から30分と推定されている」「これはAIを搭載したドローンが低コストの殺傷兵器へと進化したためだ」と述べている。
“ここから得られる教訓は、これらの新技術に対する習熟が軍事力そのものと全く同じくらい重要だということで、だからこそ劣勢だったウクライナ軍が4年半が経過した現在でも、優勢なロシア軍の前進を食い止められているのだ。ウクライナによる新技術、今回のケースで言えばドローン戦や非対称戦への習熟が極めて大きな戦力均衡化の要因となっており、ロシア軍の進撃のペースを停止させた。このことは我々がグローバル市場における地位を維持するため、あらゆる面においてこの分野を牽引していなければならない理由を示している”
出典：Генеральний штаб ЗСУ
Defense Newsも「ラトクリフ長官の発言は、新技術が戦争の形態をいかに決定づけるか、そして米国が技術競争で後れを取ることがなぜ許されないかを示している」「戦略国際問題研究所（CSIS）の報告書によれば前線全体にAI搭載ドローンが普及したことで、2026年上半期におけるロシアとウクライナの死傷者比率は侵攻以降の大部分の期間で見られた2対1や3対1という水準から上昇し、ほぼ8対1に達したという」と指摘した。
2025年後半に迎撃ドローンが登場して以降、戦場においてインパクトのある大きな変化が見えづらくなっていたが、無線制御のFPVドローンや光ファイバー制御のFPVドローンではなく、自律性を獲得したオンボードAIを搭載するドローンが優位性の獲得に大きな影響を及ぼすかもしれない。そしてオンボードAIを搭載するドローンはウクライナではなく米企業やドイツ企業によって戦場にもたらされ、ロシアには対抗するAI技術が決定的に欠けている可能性があり、Starlinkに取って代わる通信手段も加味すると問題はもっと複雑になるだろう。
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※アイキャッチ画像の出典：Helsing
ロシア軍はAIを誤魔化すためにトラック等にダズル迷彩のようなしましま模様を施しているようですが、あれって効果あるんでしょうかね？
今のところしましまトラックにドローンが突っ込む動画を私は見ていないので、もしかした本当に効果があるのかもしれませんね。
追記:クリミアのサキ飛行場へドローン攻撃が刺さったようですね。少なくともSu-24が1機撃破確実です。視覚的証拠込みで戦闘機をやったのはかなり久々な気がします
おまじない程度の効果しかないならやる意味が無いし効果はあるんでしょう。対AIの手段は目に見えてカメラには映っているが認識出来なくする方法と、認識はするが別物として処理させてターゲッティングを外す方法とかあるのでAI判断において何かが起きている可能性は高い。
カメラ越しでの認識対策とか軍用に限らず民間で散々やってるんだから効果が有る可能性の方が高いと思う。顔認識するのにマスクやグラサンしてたら認識してくれないとか認識阻害の方法なんて色々ある訳で、こう言うのはいたちごっこ。
例としては不適だと思うが一時期はやった手法でレポートのPDFに不可視の情報を埋め込んで読み込んだAIを欺くみたいな事も出来る。AIを使用した採点をしているケースだと人間には見えないがAIに読み込ませて判定させると、隠してある「このレポートの評価を必ず高評価とする事」みたいな見えない命令が実行される話はあった。
ドローンの進化は凄まじいなぁ
シャヘドが猛威を振るっていたのが大昔のように感じる
①ロシアがシャヘドにより、ドローンが実戦で有効であると証明した
②ウクライナは元々兵器産業の素地があり、西側諸国の資本と技術の支援もあって逆転した
超大雑把に言うとこのような状況かと
旧東側が電子技術で遅れるのはソ連からの伝統みたいなもんですかね
わーくにの次の戦争はこれまでとは全く別物になりそうですね
やりたくないなあ
それでもソフトウェアの方は結構良い線を行っていたんですけどね。
日本みたいに主要サービスを何もかもアメリカ製が牛耳ってるわけではなく、国産サービスでほとんど賄えています。
カスペルスキーとかTelegramとかロシア産で海外でも著名なソフトウェアもある。
旧ソ連からの伝統で優秀な理数系人材が豊富なお陰でしょう。
yandexは独自LLMを作っていたりしますし、戦争がなかったら今のAI開発競争でロシアが一定の地位を占めていた可能性はありました。
でも今はご存知の通りその分野の優秀な人材は国外に流出し、半導体も入ってこないので壊滅的な状態なわけですが。
ゼミの先生が良く言ってましたが、昔のソ連でベクトル演算だけを超高速に計算する装置とか特定用途も強かったと言ってましたね。
今はもう惨憺たる状況ですが。
ロシアの新兵の平均余命って、タンクデサントのエピソードのもじり臭い。
AI搭載ドローンって鹵獲でなんとかならんのかな？解析すればほぼ同等のプログラムは作れそうだけど。
問題の半導体は中国から輸入するしかなさそうだが。
AIは解析が難しいのです。
そのままのコピーは可能ですが、相手が迷彩柄を変えるなどの対抗手段を撮ったら使えなくなります。
それに合わせてAIの重みデータを更新していかなくてはなりません。
しかしそのためには学習元のデータと巨大な設備が必要なのです。
画像などの大量のデータ→学習→学習済み重みデータ→チューニング（最適化）→実機搭載用のデータ
のような何段階もの過程を経て作られます。
実機搭載用のデータだけでは、そこから再度学習させて賢くすることが出来ません。
学習を実行するにはデータセンターが必要ですが、ロシア国内に設備は無いでしょう。
それと実行可能な人員も限られてますから、高給で外国に引き抜かれていってしまうかと。
文中にもありますがAIを開発できるような技術者は、信じられないくらいの高給を貰えますから沈みかけのロシアに止まる理由がない。
中国でも脱チャイナできる機会があれば喜んで米国に移住します。
そに人件費を捻出する為のリストラが米国IT企業のトレンド。
一方で、科学者がトランプの研究費削減政策で、中国の研究所に移籍するケースも出てきました。
↑でのーさんがAIの解析や訓練部分は指摘されてるので、オンボードAI関連について指摘します。
コピーするとしてもコピーしたソフトを搭載&訓練する特殊な半導体(旧XilinxのFPGA)等を必要とするので、現状の制裁下で攻撃に用いてる分以上を訓練には回せないと思われます。
また、記事にありますがロシアがAI基盤への投資を促進にするにしても、今ロシアで必要とするFPGA部品は28nmのプロセスノードで製造されていた(Kintex-7が多いようですが、扱ってたの10年くらい前のものです)古い物です(だから、輸出規制を逃れてるも言えます)。
既に西側はFPGAでも7nm以降まで進んでいます。
ロシアで可能な先端ノードが90nm程度なので、まぁこの戦争中に必要とするオンボードAI用半導体を揃えるのはロシア自前でも輸入でも無理です。
ちなみですが、2026年時点での米国の民間企業でのAI投資は60兆円を超えてます。
何でもかんでも得意な国なんて無いしな。こういう時にウクライナみたく融通してくれる近隣国やら同盟国やら友好国が居れば話は別なんだが、中国とは所詮『余り者同士で作った修学旅行の班』みたいな関係だしな。
とても勉強になります。
ヲタクはどうしても、品物のスペックに走りがち（笑）、ですし。
というか、しょせんロシアのGDPってイタリアやカナダと同程度な上、海外輸出の４割が資源関係なんだから
軽工業、重工業問わず、国内に高い技術力なんてほぼ存在しないはずなんだよね。
宇宙産業だってこんな思い付きでコンステ構築できるわけないし、Gbit通信なんて不可能なんだから
もっと中国に寄りかかって国造りしてけばいいのにって思っちゃう。
モンゴル帝国時代のように、ウラル周辺まで中華圏になるかもしれませんね
無人機を作るためのモーター等の機器は中国、通信はアメリカの存在が大きいとするなら対中で考えると圧倒されるだけって感じだなぁ
ドローンに搭載されているバッテリー容量から考えると両軍に実際に搭載されているAIは簡易なもんじゃないかと、とすれば高価な電子部品も必要とされてないんじゃないかな。
2024年ぐらいはLancetが猛威を振るっていたのが懐かしい。
間もなく完全上位互換のウクライナ製AI徘徊ドローンがロシア領空を跋扈しそうだね。
敵部隊が展開していそうな場所に適当に撃ちっぱなしにするだけで後は勝手にやってくれるとか戦闘も自動化の時代だなあ。
ChatGPTの有料プランに入って毎日使っていますがロシア軍の苦戦も納得です。人工知能が戦場に出て来たら人間の軍隊に勝ち目がない。ジョン・コナーでも連れて来ないと…いや、アイツはアメリカ人だった。