鳴り物入りで登場したT-7Aは新型射出座席が設計通りに機能せず、飛行制御用のソフトウェア開発が難航し、構成部品の品質問題にも悩まされ、2026年から2027年にIOC宣言がずれ込むと予想されていたが、空軍は予算案の中で「2028年にずれ込む」と明かした。

参考：Air Force Delays T-7 IOC Another Year, Slashes 2025 Production
参考：Air Force’s T-7 trainer delayed another year

T-7Aの遅れはパイロット育成に重大な影響を及ぼしている

米空軍とボーイングは2018年に次期高等練習機＝T-7Aの契約を締結、2022年後半までにマイルストーンC達成、2023年に量産機の引き渡し開始を予定していたが、T-7Aの特徴の1つ＝従来よりも対応できる体格条件の範囲が拡張された新型射出座席が設計通りに機能せず、飛行制御用のソフトウェア開発が難航し、構成部品の品質問題にも悩まされ、2023年4月「T-7AのマイルストーンC達成は2025年2月、IOC宣言は2026年から2027年春にずれ込むだろう」と報じられていた。

出典：PHOTO BY Bryce Bennett

空軍とボーイングは特にソフトウェアの完成度について意見の相違があったものの量産型プロトタイプを2023年11月に受け入れたが、空軍は提出した予算案の中で「IOT＆E完了とマイルストーンCは2025年5月を予定」「ローレイト生産の開始は2026年4月を予定」「IOCに向けたテストと評価は2026年1月に開始予定」「IOC宣言は2028年を予定」「2025年度に計上する調達資金は14機分から7機分に削減する」と明かしている。

IOC宣言が2027年春から2028年に延期されるということは「それだけ一般部隊でのT-7A運用開始が遅れる」という意味で、Air&Space Forces Magazineは「この決定は空軍のパイロット不足問題を悪化させるだろう」と指摘。

出典：U.S. Air Force photo/Senior Airman Tristin English

ケンドール空軍長官や第19空軍司令官は「T-38のエンジン修理が難しくなって稼働機が減りパイロットの訓練が難しくなっている」「900人以上のパイロットが訓練待ちを経験し、200人以上のパイロットは訓練用の機体が空くまで9ヶ月以上も待ちぼうけをくらった」「この様な環境下で年1,500人のパイロットを育成するのは不可能だ」と訴えており、T-7Aの遅れはパイロット育成に重大な影響を及ぼしている格好だ。

因みに空軍は2026年と2027年に各23機分、2028年と2029年に各36機分の資金を供給する見込みで、2024年度予算案で提示された取得コストは2,178万ドルだったが、2025年度予算案で提示された取得コストは1,972万ドルに値下がりしている。

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※アイキャッチ画像の出典：PHOTO BY Rev Hess