米中央軍の司令官を務めるケネス･マッケンジー米海兵隊大将は「米軍を最も安価に攻撃する兵器はコストコに売っている」と語り、ドローンがもたらす脅威の増大は効果的な対抗手段の欠如と相まって「最も懸念される戦術の一つだ」と指摘した。

参考：Pentagon’s new blueprint transforms every soldier into a drone-fighter
参考：Tiny Drones Are the Biggest Threat in the Middle East Since IEDs, Top General Says
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小型UAVやドローンの脅威に対処するには兵士からコックまでカウンタードローンに関するスキルを身につける必要がある

米中央軍の司令官を務めるケネス･マッケンジー米海兵隊大将は今月8日、シンクタンクの講演で「ドローンがもたらす脅威の増大は効果的な対抗手段の欠如と相まってイラクやアフガニスタンで猛威を振るった即席爆発装置（IED）以来、最も懸念される戦術の一つだ」と語り注目を集めている。

出典：U.S. Army/ Staff Sgt. Timothy Gray　商用のドローンに対する対処法を開発中の米陸軍第5機甲旅団

マッケンジー大将は「敵対者が米軍を最も安価に攻撃する兵器はコストコに売っており、小型で安価なドローンは数を揃えやすく改造も容易で投資に対するリターンが著しく敵対者に有利なように出来ている（ドローンへの投資は高配当＝少額で高い戦果を期待できるという意味）」と語り「米軍は大型の無人航空機に対応するシステムを持っているが遥かに小型でモーターで静かに作動するドローンを検出するようには対応しておらず、これを効果的に無力化する方法も欠如している」と指摘した。

補足：2016年～2017年にかけて実施されたイラクのモースル奪還作戦で米陸軍はUAVの脅威を身を以て体験しており、イスラーム過激派組織「イスラム国」に占拠されたイラクの都市モースルを奪還するイラク軍を支援するための有志連合（米国、英国、フランス、カナダ、オーストラリア、ドイツ、トルコ）も戦いに参加したが、米陸軍はイスラム国が使用する商用機を改造した450ドルのドローン（クアッドコプター）によって約60年ぶり（朝鮮戦争以降に米陸軍兵士が敵航空攻撃で戦死したことがないらしい）に空からの攻撃を受けたことに衝撃を受けて急遽、機動近距離防空システム「IM-SHORAD」開発を進めることになった。

さらにUAVやドローンの脅威は海外に展開している部隊や施設だけ問題では無くなっており、米陸軍は正体不明のドローンが米国内の軍事施設周辺を飛行しているのが何度も目撃されていること挙げて「この様な意図不明な行為を米国に対する脅威や侵略だと認識しなければならない」と主張したが、国内施設や戦場に投入される兵士全員をUAVやドローンの脅威から保護するのに十分な量の近距離防空システムや専門部隊が欠如していると明かして「兵士からコックまで兵種に関係なく全ての人員がカウンタードローンに関するスキルを身につける必要がある」と言っているのが非常に興味深い。

出典：U.S. Army/ Staff Sgt. Timothy Gray　商用のドローンに対する対処法を開発中の米陸軍第5機甲旅団

米陸軍は前線の兵士が使用するのに適したカウンタードローンシステムを探している最中で「これは電子的なものかもしれないが本当に効果的で戦場で実証されたものが存在しないので我々は新たに創造している最中だ」と語り、兵士からコックまで兵種に関係なく全ての人員が直感的に操作可能なものを考えているらしい。

最も注目すべき取り組みは「全員にカウンタードローンに関するスキルを身につける必要がある」という言葉が嘘や誇張ではない点で、米陸軍は全ての兵士にカウンタードローンに関するスキルを身に着けさせるための訓練アカデミー「Joint Counter UAS Center of Excellence」を2024年までに創設すると言っており、この取り組みが本気であることを示している。

果たして米陸軍が創造中のカウンタードローンシステムが何になるのかは今のところ不明だが、少なくとも固定の拠点に対する小型UAVやドローンの脅威は大型の電子妨害システムや指向性エネルギー兵器で対処できても前線に近く移動を伴うような部隊に随伴するのは難しいので、各兵士が個人携帯できるような小型のカウンタードローンシステムを開発する必要があるのかもしれない。

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※アイキャッチ画像の出典：U.S. Army/ Staff Sgt. Timothy Gray　商用のドローンに対する対処法を開発中の米陸軍第5機甲旅団