香港のサウスチャイナ･モーニング･ポスト紙は13日、ナゴルノ･カラバフ紛争で使用されたバイラクタルTB2による精密誘導攻撃や自爆型UAVによる攻撃は「中国軍に対する警告」だと主張している。

参考：Drone attacks in Nagorno-Karabakh conflict ‘a warning for Chinese military’

UAV対策の不十分な軍隊は罰を受けることになると警告する中国メディア

この警告を発したのは中国人民解放軍に装備品を供給している中国船舶工業集団公司で、同社はアルメニア軍がアゼルバイジャン軍の使用する無人航空機によってどの様に制圧されたのかを検証して「中国軍は数多くのUAVを開発して運用しているがUAVによる攻撃から身を守るための装備や戦術の開発は疎かで、十分に検討された対抗策を中国軍は必要としている」と指摘した。

ナゴルノ･カラバフ紛争で使用されたバイラクタルTB2や自爆型UAVがどの様に活躍したかについては各メディアや本ブログでも何度も取り上げているので省略するが、中国船舶工業集団公司はアルメニアやアルツァフ共和国（ナゴルノ･カラバフ自治州が独立を宣言して成立した国家だが実質的にはアルメニアが支配しており国際的な承認は得られていない）の地上軍は戦車も装甲車輌も防空システムも数多く保有していたにも関わらず、UAVの侵入を阻止して自軍に損害を与えるのを防ぐ能力を持ち合わせていなかったと言っている。

これはUAVを阻止するために必要な装備を持っていなかったと言う意味ではなく、中国船舶工業集団公司は敵がUAVを使用して駆使する戦術や攻撃方法についてアルメニアが何も準備をしてこなかったため、UAVの侵入を阻止する可能性を秘めていた装備が十分な効果を発揮しなかったと指摘している点が目新しい。

出典：アゼルバイジャン国防省が公開した動画のスクリーンショット

要するに対UAVを想定して設計されていない防空システムや各種センサーでも戦術や運用面を工夫していればUAVによる攻撃効果を多少緩和することができ、アゼルバイジャンへの実質的な降伏に繋がる要衝シュシャ陥落や大量の装備品をたった6週間で失う事態は避けられたのではないかと言っているのだ。

さらに中国船舶工業集団公司は「中国軍はアルメニアが遭遇したUAVよりも技術的に高度で危険なUAV（恐らく米軍のUAVを指している）と直面しており、特に中国軍は多様なUAVを駆使して攻撃する相手から身を守る術については初期段階なので、これを検出して無力化することは困難だ」と指摘、中国軍は各種UAV（低空を飛行する自爆型UAVや近距離防空システムや短距離対空ミサイルの届かない中高度から精密誘導兵器で攻撃してくるバイラクタルTB2など）の特徴を研究して理解を深め対UAV戦術と訓練を早急に組み込む必要があると主張している。

ただしUAVの侵入を阻止して自軍に損害を与えるのを「効果的」に防ぐには対UAV用に設計されたレーダー、赤外線や音響を検出してUAVを補足するタイプのセンサー、UAV制御をするための通信を検出して位置を素早く特定するのシステムなど広範囲で隙間のない多層検出ネットワークを構築しなければならないと訴えており、地上ベースの電子妨害装置や近距離防空兵器「LD2000」の大量配備を提案した。

サウスチャイナ･モーニング･ポスト紙はさらに海外のシンクタンクによるナゴルノ･カラバフ紛争の検証結果も交え「UAV対策の不十分な軍隊は罰を受けることになる」になるだろうと警告した。

※アイキャッチ画像の出典：Public Domain　人民解放軍地上部隊の兵士