インド国防省1日、開発を進めているステルス無人攻撃機「Ghatak」の自律型技術実証機「SWiFT」が初飛行に成功したと発表して注目を集めている。
参考:See India conduct first flight of autonomous technology demonstrator SWiFT
参考:DRDO conducts successful maiden flight of Autonomous Flying Wing Technology Demonstrator
インドは国内で開発された自律的飛行制御をSWiFTで実証することに成功、高度な無人機開発にプラス材料
インドの国防研究開発機構(DRDO)は少なくとも10年以上前から全翼機タイプのステルス無人攻撃機「Ghatak/ゴトク」の開発を進めていたと言われており、2018年にGhatakのプロトタイプ(縮小モデル)と呼ばれている「SWiFT」の画像が流出、昨年2月に開催されたエアロ・インディア2021でSWiFTの縮小モデルを初公開、昨年10月にSWiFTと思われる機体が地上滑走を行なっている映像がネットにアップされ注目を集めていたが、インド国防省は正式に「SWiFTが初飛行に成功した」と1日に発表した。
#DRDOUpdates | Successful Maiden Flight of Autonomous Flying Wing Technology Demonstrator@PMOIndia https://t.co/K2bsCRXaYp https://t.co/brHxaH7wbF pic.twitter.com/SbMnI5tgUM
— DRDO (@DRDO_India) July 1, 2022
この映像に登場するSWiFTのサイズは全長約4m、全幅約5m、重量約1トン、ロシア製ミサイル(Kh-59M)に使用されている小型エンジン「Saturn36MT」を搭載しており、米ディフェンスメディアの取材に応じた関係者は「今回の初飛行で離陸、高度上昇、巡航飛行、ウェイポイントへの移動、高度降下、着陸をSWiFTは自律的に行う能力を実証した」と述べている。
インド国防省は発表した声明の中で「SWiFTの機体、降着装置、飛行制御、アビオニクスシステムは全て国内で開発された」と主張し、シン国防相も「今回のテストは自立型航空機の実用化に向けた大きな成果であり、重要な軍事システムを海外に依存しないインドの取り組みに道を開くものだ」と述べているのが興味深い。
フルサイズのステルス無人攻撃機「Ghatak」はSWiFTの8倍と言われているもののサイズを指すのか重量を指すのかは不明で、仮に8倍がサイズを指している場合Ghatakの全幅は約40m=ロシアが開発中のステルス無人攻撃機「オホートニク」を横に2機並べたサイズになるため「現在のインドにフルサイズのGhatakを製造する能力はなく段階的にサイズを大きくしてテストを繰り返さなければならない」と海外メディアは指摘しているが、インドは高度な無人機を同時並行で開発しているため自律飛行に関する基盤技術確立の波及効果は小さくない。
ヒンドスタン航空機(HAL)は戦闘機とチーミング可能なステルス無人戦闘機「Warrior(ウォーリア)」を開発中で、同社は「5年以上前からWarriorの主要なシステム開発を進めている。Warriorはテジャスと連携して作動するよう設計されており、テジャスはミサイルで武装した複数のWarriorを制御できるようになる」と説明しており、現地メディアは3年~5年以内にWarriorのプロトタイプが初飛行を行うと報じている。
さらに米国の空軍研究所(AFRL)とインドの防衛研究開発機構(DRDO)は昨年9月「空中発射式無人航空機(ALUAV)を共同開発するための協定署名した」と発表、インドメディアは「米空軍とインド空軍が共通して保有するC-17やC-130Jから空中発射するタイプの無人航空機を共同開発する」と報じており、10年以内にインドは複数の自律制御型無人機システムを実用化させてくるかもしれない。
因みに英国が開発をキャンセルした空軍向け無人戦闘機「LANCA」の技術実証機「モスキート」について続報があり、英ジェーンズは「オーストラリアとボーイングが開発を進めているMQ-28Aが英国のロイヤル・ウイングマンの基盤になるかもしれない」と報じており、これが事実なら英国はLANCAの基盤技術開発を単独で行うのではなく「開発が先行しているMQ-28Aに合流する」と意味で中々興味深い話だ。
関連記事:インドが開発を進めているステルス無人機「Ghatak」に関連した映像が登場
関連記事:米国とインドが空中発射式の無人航空機を共同開発、C-17やC-130Jから運用を想定?
関連記事:双発タイプの国産艦上戦闘機や戦闘機随伴型のステルス無人戦闘機が登場したエアロ・インディア2021
※アイキャッチ画像の出典:DRDO
空のラジコンが流行ってるけど陸のラジコン化はそうでもないのかな
ペイロードを考えたら海が長持ちしそうな気がする
ペイロードがっていうなら空が一番大事なのでは?
F-15EXにフルにミサイル積むより、どうしても搭載量に難のあるステルス戦闘機とミサイル投げるだけのステルス無人ミサイルキャリアーセットで殴ったほうが得なので。
無人ステルス爆撃機と言い換えたら、何ともロマンの塊のような機体ですな。
中国は苦虫をかみつぶしたような気持ちでしょうね。
垂直尾翼があるんだか無いんだかよく分からん?
マニアが大型望遠レンズ使って敷地外から撮影してるのかと思ったら公式動画かよ、うっそだろ!?
なんつー下手くそな撮影だ
インドのスズキは無人機も作ってたんだな(すっとぼけ)
関係ないが無人機研究システムを活用した新たな無人機システムはSUBARUと契約済み
海外はミリオタとして景気の良い話が多いですね
(世界は広いですので他意はなし・・・)
国防第一で仕事してたら商売としては成り立ちませんよね
世界で売れる物を企業として作った上で、国防にどう活かすかを考えたらいいのでは(特別仕様とか
無人ステルス攻撃機機ならば、日本も開発するべき。
インドに開発できるのであれば、日本にも開発できるはず。
日本には技術も金もある。日本に無いのは「軍隊を保有しても良い」という法的根拠だけ。
ならば早く憲法9条を改正して、堂々と攻撃兵器を多数保有すべき。(これは国際法違反ではないので、外国の干渉を受ける筋合いは無い)
そうすれば、中、ロ、北、韓からナメられずに済む。
「日本をナメればお前たちを攻撃するぞ」という貴重な政治的メッセージになる。この政治的効果は大きな国益になる。
日本にはそうするだけの権利と能力があるのだ。
航空法が厳しく安全意識が厳格な日本では、有人戦闘機並みに行動範囲の広い
大型無人機を自由に飛ばして試験する環境がありません
インドに開発出来るのであれば日本も・・・無人機開発は単に技術だけあれば
良いと言う問題では無いのです、作って飛ばして試験する環境も必要です。
別の記事でも同旨のコメント書きましたが、法規制と安全意識の緩い国の方が
この手の兵器の開発では有利に思います。
日本にその環境が無いのは安全意識が高いからではなく、国の形がいびつだからですね。
日本は1970年代の戦後復興が終わった辺りまでに元の地方分権に戻して有能な人間・地方が才能を発揮できる体制にせず、
一極集中体制を維持した結果、中国やロシアを笑えないような前近代的な一極集中機構が
暴走してイノベーションを生み出せずに発展途上国入りが確定しています。
企業に例えますと、1970年代には日本は大手企業と言えるレベルまで規模が大きくなっているにも関わらず、事業部制やカンパニー制に移行せずに1万円の決済も社長(東京)決済が必要な体制を維持したままという事です。
そんな会社が有能な社員がいたとしてその才能を発揮するわけが無い一方、
無能社長は決済を求められる事が快感でいつまでもその体制を維持した結果会社が成長せず傾いたという流れですね。
勿論、その社長が有能であればそれでも会社は伸びますが、日本は衰退してる事からして社長の能力は明らかに無能です。
つまり一極集中した許認可権が日本を引っ張る能力が無い東京の地方利権化した結果、国益よりも東京の地方益の方を優先させる動きになり、結果日本でイノベーション気質が壊滅的に破壊されました。
安全意識の高いアメリカがこういう兵器もガンガン開発してるのは国土が広いからだけではなく、各地が許認可権を持っているからベースとして先進国には備わっているイノベーション気質が保持され、そこから国として航空法が作られてるからですね。
このまま行くと次の段階として日本から優秀な職種や高学歴人材が他国に移民も始まりかねませんので、東京一極集中という巨大地方利権にどう切り込んで解体できるかという所が今後の日本の繁栄の焦点となりますし
それを解体出来た人間が国体を整えた飛鳥時代の偉人達や、江戸時代の停滞期に先進国との間に出来た文明ギャップを埋めた明治維新の偉人達のように日本史に残り、今後も持続的に日本は繁栄する道を確保できるでしょう。
御高説はご尤もですが、表明する場所がちがうのでは?
ヤフコメ辺りで投稿すればいっぱい反応してもらえますし、適度に自己顕示欲も満たされるものと愚行いたします
この辺を黙らせるためには核武装が最低条件でしょう
以前は核武装の可能性を話しただけでも頭ごなしに否定されましたが、昨今の状況を見るに形勢を見極めて「中露が協力してと西側諸国に対抗することで対立が先鋭化した状態で、反対側から牽制できる位置にあり、かつ日本を失陥すれば台湾・韓国ひいては西太平洋を明け渡すことになり日本の弱体化は避けないとならない」時機を読めばNPT条約の脱退条項を援用して核武装することは可能だろう
この条件が成立するなら安保理で中露が何らかの決議を出そうが米英に拒否権を行使させることは容易
黄色のステルス塗料の開発急げ