米陸軍は戦力構造の大胆な改革＝伝統的な武器システムからドローンとAIへの移行に着手したが、まもなく英国でも国防戦略の見直しが発表する予定で、Timesも「20-40-40と呼ばれる新しい戦闘教義が提示される」「敵と交戦する能力の80％を無人戦力が提供する」と報じている。
参考：20-40-40: behind the British Army’s new military strategy
米英が具体的な戦力構造の変更に動き出したということは「将来戦場に対応するための要件が固まった」という意味
ヘグセス国防長官は今月1日「包括的な改革」を陸軍長官に命じ、ハンヴィー、JLTV、M10 Booker、ストライカーの調達中止、AMPVの調達削減、AH-64DとGray Eagleなどの旧式機材廃止、無人戦闘車輌＝RCV計画の中止、新型自走砲を巡る競争の一時停止などを発表、ドリスコル陸軍長官は「改革に適応出来ず主要企業が防衛分野から撤退しても構わない」「トランプ政権は改革のための痛みを容認している」「変化を始めなければ死が待っている」と述べた。
出典：Oklahoma National Guard photo by Sgt. Elliott Kim
ミンガス副参謀総長も陸軍航空協会の講演で「我々は有人システムから無人システムに、プラットホーム中心からセンサーとネットワークへの接続型に世代交代を進めている最中だ」「我々は決断を下しているところで、必要な戦力構築に今直ぐ取り掛かるのか、次世代のパイロットを装備不足、訓練不足、多くのリスクに晒したままにするかだ」「結局のところ資金が少ないため競合する優先順位のどちらかを選ばなければならない」「そのプレッシャーの中でも我々は近代化を選択している」「これは無料ではなくレガシーな構造を犠牲にすることで手に入れている」と指摘。
生まれ変わる米陸軍の戦力構造がどうなるのかは今のところ不明だが、断片的な手がかりをまとめると「改革の期限は2027年」「伝統的な武器システムからドローンとAIへの移行」「1個旅団戦闘団に必要なドローンの数は約1,000機」「FPVドローンで兵士1人の交戦距離をmからkmへ拡張」「ドローンで拡張された認識力に対抗するためカモフラージュ技術と分散の重要視」「徘徊型弾薬や自爆型無人機など低コストな長距離攻撃能力を優遇」「小型無人機を如何に遠距離へ投射するか、各戦場に独立したローカルネットワークを如何に構築するが課題」といったところだが、英国も陸軍の大改革を示唆している。
出典：Ministry of Defence UK
まもなくスターマー政権は国防戦略の見直しを発表する予定で、Timesは「国防戦略の見直しでは『20-40-40』と呼ばれる新しい戦闘教義が提示され、これは兵士の死傷者を減らすことを目的にしている」と報じている。
“無人化技術を取り入れた新しい概念の下で戦車など重装備が提供する能力は全体の20％に過ぎず、この能力は戦闘の後半まで最前線から離れた場所に配置される。精密誘導兵器、自爆型無人機、徘徊型弾薬、ドローン、砲弾など使い捨てシステムが提供する能力が40％、残りの40％はMQ-9など使い捨てシステムよりも高価だが消耗も可能＝再利用可能な偵察もしくは攻撃可能な無人機が提供する能力だ。チャレンジ3に乗り込む兵士も自爆型無人機を運用する”
出典：British Army
“この大胆な改革はウクライナとロシアの戦いから得られた教訓に基づいており、国防省によればロシア軍はウクライナ軍がドローン攻撃で効率的に装備を破壊するため、戦場で重装備ではなくバイクを使用するようになったと言う。さらにウクライナのザゴロドニュク元国防相はNew York Timesの取材に「最近の前線は10km～30kmの深さを双方がドローンによって制御している」「この深さの霧は完全に晴れている」と語っており、国防戦略の見直しはドローン、自律性、AIに焦点を当てて従来の戦力を強化することが目的だ”
Timesが言及した内容は国防戦略の見直しの一部に過ぎないものの、陸軍の改革は米陸軍と同じ方向を向いており、特に興味深いのは「敵と交戦する能力の80％を無人戦力が提供する」という具体的な戦力構造で、4年前に陸上戦の主体が無人戦力になると、その大部分が自爆型無人機、徘徊型弾薬、ドローンになると誰が想像出来ただろうか？
屋根付きの10式戦車と90式戦車
まだ試作&評価中とのことで、これから更に形状が変わる可能性が高いとの事です。 pic.twitter.com/aYs3TNUa11— Hound ＠C105 30日（月）東5 ポ-60b (@Hound_7) May 25, 2025
因みに米英が具体的な戦力構造の変更に動き出したということは「将来戦場に対応するための要件が固まった」と強く示唆しており、日本はどんな戦場を予測しているのだろうか？
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※アイキャッチ画像の出典：British Army
記事の趣旨からは外れますがジョンソン首相→スナク首相→スターマー首相と首相が変わるたびに国防戦略の見直しと策定してる印象なんですがそんなコロコロ変わって大丈夫なんだろうか
我が国も外から見るとそう見えてしまう可能性大。
自公政権である限り、あんまり変わらんだろうという日本人の感覚とはずれがありそう。
わーくにの場合中期防衛力整備計画を策定したら首相が変わっても基本そのまま履行される印象だけどなー
イギリスの場合は毎回見直しと手直しが入るからなんかグダグダに見える
日本は「緻密な計画を立て、それをやり切る（計画変える必要あったとしても）」と見られていますから。まぁどっちがいいかですね。
緻密な計画＋朝令暮改は民主主義国家だと難しい。。。
共和国時代の古代ローマ重装歩兵が前列に若者、中列に働き盛り、後列に年長者の三層構造だったのと似てる
ウクライナ欧州平和維持軍にて、英陸軍の稼働戦車が50両以内、数万人でもローテーションを考えれば全軍派遣という話しもありましたからね…
イギリスは海洋国家なわけですが、欧州大陸覇権を見据える（陸軍増強）ならば歩兵から増やす必要もあるわけで、どの程度本気なのかは気になっています。
自分が生きてる間にこうもガラッと戦場の様相が変わる瞬間が訪れるとは思ってなかったので感慨深いですねぇ…
20年後30年後は一体どうなってるんでしょうね
石投げと棍棒ですかね(笑)
1歩兵が数十kmを索敵し、10km以上の距離を殺傷圏内にする世界にわずか数年で変わってしまいました
この変化に対応できなければ一方的にボコボコにされるという危機感を持てるかどうかですね
さらに言えば、ドローンなどの無人機を大量消耗前提とする国内生産体制と、空爆で狙われる事への対応(深度地下化)もしないと
無人兵器対策が進むとどうなるのかな。戦場全体で無人兵器を対策するとなると核だの衛星破壊だのになってくるんだろうけど。
ウクライナの地上戦動画を見ていると。
ウクライナ側は、想定交戦地域？（キルゾーン？）の自軍をほぼ無人状態にして、
敵が入って来ると、砲撃と無人機攻撃をしているように見えます。
これですと、敵を見つけてからの対処になるのでは？。
言い換えると、敵が想定外の動きをすると、敵を止められないのでは？。
実際に、ジリジリと押されているように見えますし。
まだまだ、偵察（敵後方、ずっと後方を含む）が不足しているようにも思えます。
火力（ドローンの数を含む）も足りないように見えます。
以上は防御側ですが、記事に則した英米軍（攻撃側？）はどうなのでしょう。
ドシロウトの想像では、ある意味、エアランドバトルをドローンで実行すること？。
と思ったり。陸戦での戦闘/戦争の直接目的は、歩兵による敵地の占領？と思えるので。
それを、歩兵の損害なしに達成しようとしている、として良いのかな？。
新技術が出たらと言って古い装備を削減していくのも果たして正解なのだろうか？
ウクライナ戦争でも火砲の価値が再確認されたけど、既に大量生産能力を失っていたために西側が束になっても北朝鮮にすら劣る結果となった。
地上部隊がドローン攻撃に対抗する有効な手段が今は確立されてないけど、対抗策が開発されたらドローンも今ほどの脅威ではなくなり旧来のアナログな戦いに戻る気もする。
むしろ、ウクライナでの旧来の兵器による消耗戦で、将来を担うはずの国民が肉壁として磨り潰されるのを目の当たりにして、国が再起不能になる恐怖からの無人化とも思えます…。
歩兵の突撃を肉弾だの特攻だのと馬鹿にしたあげく無尽に拘って中央突破されるまではテンプレですかね。なんだかんだ歩兵が居るから大きく崩れなかったという部分を軽視しすぎてますねイギリスは
英国陸軍は本土に攻め込んで来る仮想敵がいない外征型だから、本邦が全て真似るのは無理でしょうね。
日本の場合現状南西方面用の装備に予算をかなり振っていますが、ロシアとの国境が目と鼻の先の北海道の防衛も疎かにできないだけに、戦略から予算配分まで難しい現状。
素人としては文句を言いながら北海道の兵力に大物は新規は無理ともウクライナ戦争を参考にしたアップデートしてほしいよねと見守るだけですね。
管理人さんがアゼルバイジャンのUAVを記事にされたのが2020年なので当時から兆しはありましたが、歩兵レベルで戦闘を支援するドローンは予想できなかったですね。
電波妨害に強い光ファイバー接続のドローンが排泄行為中の兵士を狙うとか「人の心無いんか?」と思いたくなりますが。
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