新華社通信の中国人ジャーナリストは19日「100機以上の小型ドローンを搭載できる空中空母＝大型無人機が6月に初飛行を予定している」と報告、South China Morning Postも「無人機空母＝九天が6月末までに初飛行を実施し、無人機運用の範囲拡張の土台を築くだろう」と報じた。

参考：China to extend UAV combat range as first mission nears for ‘drone mother ship’ Jiu Tian
参考：As Russia’s fiber optic drones flood the battlefield, Ukraine is racing to catch up
参考：LIMA 2025: Chinese AR-36 vertical take-off UAV enters production

ドローンがどこまで伝統的な戦い方を破壊していくのか見当もつかない

米中央軍の司令官を務めていたマッケンジー米海兵隊大将は2021年2月、シンクタンクでの講演中「ドローンがもたらす脅威は効果的な対抗手段の欠如と相まって即席爆発装置以降、最も懸念される戦術の一つだ」「敵対者が米軍を最も安価に攻撃する兵器はコストコに売っている」「小型ドローンは安価で数を揃えやすく費用対効果の面で敵対者に有利だ」と述べたが、この懸念は2022年に勃発したウクライナとロシアの戦争で現実のものになり、商用ドローン、FPVドローン、光ファイバー制御のFPVドローン、徘徊型弾薬、自爆型無人機は地上戦の形さえ変えてしまった。

出典：Oklahoma National Guard photo by Sgt. Elliott Kim

米海軍はウクライナ侵攻以前から攻撃型原潜に水中発射型UAV＝Blackwing（ブラックウィング）の搭載を始めていたが、米陸軍はウクライナ戦争の現実を受け入れて「伝統的な戦力構造」や「既存プログラム」の見直しを開始し、戦術弾道ミサイル＝PrSMへの徘徊型弾薬や精密誘導兵器を組み込みを検討するほど戦い方の比重をドローンとAIに移し始めており、西側諸国でも攻撃ヘリ、多目的ヘリ、MQ-9やTB2のようなMALE UAV、様々な地上プラットホームに徘徊型弾薬を統合する流れが加速している。

新華社通信の中国人ジャーナリストも19日「100機以上の小型ドローンもしくは1,000kgのミサイルを搭載して7,000km飛べる空中空母＝Jiu tian SS-UAVが6月に初飛行を予定している」と報告、South China Morning Postも「中国の無人機空母＝九天（Jiu tian）が6月末までに初飛行を行い、無人機運用の範囲拡張の土台を築くだろう」「この九天は昨年11月の珠海航空ショーでデビューした」と報じて注目を集めた。

九天の基本性能は最大航続距離7,000km、最高到達高度15,000m、最大離陸重量16トン、ペイロード6トンで、8つのハードポイントには有人機向けの兵器システム（PL-12、TL-17、FT-12、LY-V501など）を携行可能だが、九天最大の特徴は機体下部がモジュール方式の多目的スペースになっている点で、ここには最大100機の徘徊型弾薬、自爆型無人機、小型ドローンを搭載して空中発射することができ、沿岸海域から離れた海のど真ん中でドローン群を作り出すことが出来てしまう。

勿論、九天と徘徊型弾薬、自爆型無人機、小型ドローンの組み合わせは技術検証の意味合いが強く、このアイデアが直ぐに実用化されることはないと思うが、米中を含む多くの国が「無人機を遠距離の戦場に投射するアイデア」を追求しており、この技術が将来の戦闘に役立つと考えているのは誰の目にも明白だ。

因みにドローン戦争の当事国であるウクライナ軍の兵士はkyiv Independentの取材に「光ファイバー制御のFPVドローンは電子妨害の影響から解放され、無線制御のFPVドローンでは飛行できなかった地域にもアクセスできるようになった」「ケーブルの長さは10kmが標準で15kmのものある」「まだ20kmのものはテスト中だ」「より長いケーブルがあれば後方の安全な物陰から敵を攻撃することが出来る」と述べ、光ファイバー制御のFPVドローンがもたらした最大の変化について以下のように述べている。

“大きな小屋や倉庫ような建物に侵入し、この中に敵が隠れていないか確認することも、発見した敵を直ぐに攻撃することも出来るのは本当に素晴らしい能力だ。森林地帯での戦闘でも同じことが言える”

出典：АРМІЯ TV

この戦争は当初「第一次世界大戦の塹壕戦によく似ている」と言われていたが、量産化体制が整うと兵士1人への攻撃にFPVドローンを使用できるようになり、もはや前線付近の塹壕や陣地に兵士を詰めて保持するのは人的損失を増加させるだけなので、前線地域のグレーゾーンはドローンで監視し、敵が侵入してくるとドローンで攻撃し、兵士同士の直接戦闘は概ね減少傾向らしい。

無闇に不安を煽るなと起こられそうだが、それでも「地上戦の優位性」がドローン密度に左右されるようになると拠点･陣地制圧の概念、さらに水陸両用作戦にも影響を及ぼす可能性があり、ドローンがどこまで伝統的な戦い方を破壊していくのか見当もつかない。

Part of RMN plan under RMK13 will be procurement of 6 VTOL UAV to be operated out of its surface combattant ships.

Among candidate to be considered will be the AR-36 VTOL UAV marketed by CATIC. A full scale mock up is currently being displayed at CATIC’s LIMA 2025 booth pic.twitter.com/HTszyVVCCP

— Garuda Rajawali (@GardaAramis) May 20, 2025

追記：中国航空工業集団はマレーシアで開催されている防衛装備品の展示会でVTOLタイプの新型無人機＝AR-36を公開、Shield AIのV-Batに似たコンセプトだが、プロペラは垂直離着陸用と水平飛行用に別れている。Janesの取材に関係者は「この無人機は軍事及び民間用途に対応している」「既に生産に入っている」「年100機の供給能力がある」と述べている。

関連記事：Shahedを使用した攻撃方法の巧妙化、一部の機体は光に反応する
関連記事：長距離攻撃兵器を手に入れれるUCAV、対地攻撃で復権する可能性
関連記事：米陸軍、戦術弾道ミサイルで徘徊型弾薬や精密誘導兵器の投射を検討中
関連記事：米陸軍副参謀長、いま改革を実行しなければ痛みはもっと大きくなる
関連記事：米陸軍の改革に救済なし、適応できない主要企業が撤退しても構わない
関連記事：米空軍がKC-46A納入再開を発表、米陸軍は請負企業から修理権を奪還
関連記事：米陸軍がUGV開発を中止、AMPVも調達削減、ストライカーも調達停止
関連記事：M10 Bookerが調達中止になる要因、重量増に加え拡張性がないモンスター
関連記事：米国防長官が陸軍に改革を指示、ハンヴィー、JLTV、M10の調達を中止
関連記事：ドローンが従来の戦闘概念を覆す、もう海兵隊は制空権の保証が得られない
関連記事：米海兵隊はライフル兵をドローン操縦兵に、交戦距離をmからkmに拡張
関連記事：適応が求められる低空の戦い、ドイツが近距離防空システムの開発を発表
関連記事：米空軍副参謀総長、小型ドローンの登場によって航空優勢の定義を見直す
関連記事：全軍を挙げてドローンの脅威に対抗、全兵士がカウンタードローン訓練
関連記事：米軍を最も安価に攻撃する方法を明かす米海兵隊大将、コストコで売っている

※アイキャッチ画像の出典：Li Zexin